レゴ動画がミサイルより拡散する時代

ミサイルより速く、砲弾より広く届くものがある。それは今や、レゴのミニフィギュアかもしれません。

トランプ発言の翌日、動画はすでに完成していた

2026年、米国とイランの緊張が高まる中、トランプ大統領が「文明全体を消滅させるつもりはない」と発言した直後のことです。Explosive Mediaと名乗るイラン系の若者グループは、すでに次の動画の最終調整を終えていました。

その動画には、湾岸諸国の指導者と密談するトランプのレゴ人形、「石器時代に戻れ」と書かれた赤いボタンを押すイラン高官、そして米軍将校に椅子を投げつけるトランプが登場します。動画の末尾では、レゴのトランプが白旗を持ちながらタコスを食べて泣いている——これは「Trump Always Chickens Out（トランプはいつも逃げる）」の頭文字「TACO」を揶揄したものです。

グループのメンバーはWIREDの取材に対し、「トランプが引き下がることはほぼ確信していた。このシナリオに備えてコンテンツを用意していた。少し調整して公開しただけだ」と語っています。

この動画はXとTelegramに投稿され、数時間以内に広く拡散しました。Explosive Mediaがこれまでに公開した12本以上の動画の多くが、数百万回の再生数を記録しています。

「AIとユーモア」という新しい情報戦の文法

Explosive Mediaは2025年初頭、政治評論を配信するYouTubeチャンネルとして出発しました。当初の動画は数百回程度の再生にとどまり、ほとんど注目されませんでした。転機は同年2月、レゴ風のAI生成動画を投稿し始めたことです。TikTok、X、Instagramで急速に拡散し、現在は「イラン系メッセージングチャンネル」で250万人以上のフォロワーを持つと主張しています。

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国際戦略対話研究所（ISD）の研究者、ムスタファ・アヤド氏はこう分析します。「人々はリアルな紛争映像から距離を置き始めている。あのレゴ動画は、複雑な出来事を素早く、わかりやすい言葉とトーンで伝えている。イランの視点から紛争を理解しやすくすると同時に、米国内の不満層にも刺さっている。二つの戦線で機能しているんです」

動画の内容はどれも、米国のインターネット文化への深い理解を示しています。「エプスタイン・ファイル」を見ながら空爆を命じるトランプ、マルコムXやエプスタイン被害者の名を冠したミサイルを発射するイラン——こうした描写は、米国内の政治的分断や陰謀論的な言説を巧みに取り込んでいます。グループ自身も「アメリカ人自身が私たちを助けてくれている。彼らはアドバイスやアイデアを共有してくれる」と明かしています。

イラン政府との関係という「灰色地帯」

グループはイラン政府との関係を否定していますが、疑念は拭えません。イランは国内インターネットへのアクセスを事実上遮断している国です。アヤド氏は「政府に近い立場でなければ、あれほど自由にインターネットを使えるはずがない」と指摘します。グループ側は「メディア組織として認定されているためアクセスが可能だ」と説明していますが、その認定自体が何を意味するのか、外部からは確認できません。

イラン政府の公式アカウントも同様の手法を使っています。ジンバブエのイラン大使館は「ホルムズ海峡の鍵を失くした」と示唆する投稿をX上で行い、チュニジアのイラン大使館は白旗を持ってエアフォースワンから降りるトランプのAI動画を公開しました。こうした動きは、個人グループの独立した活動なのか、国家的な情報戦略の一環なのか——その境界線は意図的にぼかされているように見えます。

日本にとって「他人事」ではない理由

この現象は、日本の読者にとっても決して遠い話ではありません。任天堂のキャラクターやレゴのような「親しみやすいビジュアル言語」が政治プロパガンダに転用される時代、コンテンツの「見た目の無害さ」と「メッセージの鋭さ」のギャップはますます広がっています。

日本のソーシャルメディアユーザーも、こうした動画を無批判に拡散するリスクから無縁ではありません。実際、TikTokやX上ではすでに英語圏を超えて多言語で拡散しており、日本語コミュニティにも流入する可能性は十分あります。情報の「面白さ」と「正確さ」を切り分ける能力——いわゆるメディアリテラシー——が、地政学的リスクを理解する上でも不可欠になっています。

また、ソニーや任天堂などの日本企業が生み出したポップカルチャーの文法が、こうした情報戦のフォーマットとして使われていることは、コンテンツの「中立性」という概念を根本から問い直させます。