イラン上空のミサイルが、東京のガソリン価格を揺らす理由

イラン上空のミサイルが、東京のガソリン価格を揺らす理由

イラン上空でミサイルが飛び交った夜、実際に揺れたのはテヘランではなく、東京やソウルのガソリンスタンドの価格表でした。

2026年7月8日、国際的な原油価格は一日で急騰しました。指標となるブレント原油は5.2%高い1バレル78.02ドル、米国産の指標であるWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート原油)は4.4%高い73.52ドルで清算されています(7月8日、CNBC集計)。取引時間中には一時、ブレント原油が80ドル前後まで上昇したと集計されました。前日の終値より8%台高い水準です。中東で銃声が響くたびに繰り返される光景ですが、今回は引き金が少し違いました。

世界の石油の5分の1が通る、ただ一つの場所

理由は、地図上のある一点にあります。ペルシャ湾とオマーン湾を結ぶ、ホルムズ海峡です。

米エネルギー情報局(EIA)によると、世界の石油消費量の約20%、海上を行き交う原油の25〜27%が、この狭い水路を通過します。世界が一日に使う石油の5分の1が、たった一つのボトルネック(隘路)に懸かっている計算です。

そのボトルネックは、すでに狭まりつつあります。戦争前は一日あたり約2090万バレルが通っていたホルムズの通航量は、2026年第1四半期に1460万バレルまで減りました(EIA)。30%の減少です。完全に塞がったわけではありません。しかし市場は、「完全に塞がるかもしれない」という可能性だけで、十分に緊張します。

この日の急騰には、政治的な引き金も重なりました。トランプ米大統領は、トルコで開かれたNATO(北大西洋条約機構)首脳会議で、イランとの停戦が「終わった(over)」と宣言しました(CNN・ワシントン・ポスト報道)。その前日の7月7日には、米財務省がイラン産石油の販売許可を撤回しています(CNN・CNBC報道)。供給縮小を示すシグナルが、市場に相次いで飛び込んできました。

軍事衝突の規模をめぐっては、主張が食い違っています。米中央軍(CENTCOM)はイラン国内の約90カ所の標的を攻撃したと発表しましたが、この数字は独立して検証されていません。イラン側は、バーレーンとクウェートの85カ所を反撃したと主張しています。背景には最高指導者ハメネイ師の死亡説が流れ、有力な後継者として名前の挙がるモジュタバ氏については、後継が公式に確認されない中、最近は公の場に姿を見せていないとの報道が出ています。ただ、今回の原油価格急騰を直接動かしたのは、内部の権力の行方ではなく、ホルムズという物理的なボトルネックです。

封鎖はなかった、それでも原油価格は跳ねた

ホルムズは、実際には封鎖されませんでした。それでも原油価格は跳ね上がりました。

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市場が価格に織り込んだのは「現実」ではなく「確率」です。封鎖が起きたからではなく、起きるかもしれないというリスク・プレミアム(危険に対する上乗せ分)に反応したのです。その証拠は、翌日すぐに現れました。戦火の拡大を避けられるとの観測が広がると、7月9日には原油価格が上昇分のかなりの部分を戻しました。一日でファンダメンタルズ(需給の基礎的条件)が変わったわけではありません。変わったのは「戦火拡大の確率」に対する市場の計算だけでした。一部には、実際の供給の混乱に比べて、市場が過剰に反応したとの指摘もあります。

MSTファイナンシャルのアナリスト、ソウル・カボニック氏は、イランが今後数週間、ホルムズに対する支配力を固めようとするだろうとみています(アルジャジーラ報道、趣旨)。支配権を握った側が通航を絞るカードをちらつかせる限り、リスク・プレミアムは簡単には消えません。

同じ海峡、異なる衝撃:アジア3カ国の露出度

問題は、このボトルネックの衝撃が、国ごとに違った形で届くという点です。アジアの主要な輸入国について、ホルムズへの依存度を比べると、その差がはっきりと見えてきます。

注目すべきは、最も脆弱なのが日本だという点です。原油輸入の90%以上がホルムズを通過するうえ、円安まで重なることで、同じ原油価格の上昇が、自国通貨(円)ベースでは最大2.2倍まで増幅されるとの試算が出ています(野村総合研究所〈NRI〉、第一生命の試算)。原油はドル建てで取引されるため、円が安くなればなるほど、日本の消費者や企業が支払う負担は膨らむ構造だからです。つまりテヘラン発のニュースは、まず為替を経由し、次にガソリンスタンドや電気料金、そして食卓の物価へと、順を追って波及していきます。

韓国は依存度が約68%と推定されますが、200日分に達する戦略備蓄石油が時間を稼いでくれます。ただ、石油化学の原料であるナフサ(粗製ガソリン)の中東依存度が34.4%あり(韓国・対外経済政策研究院〈KIEP〉)、産業のコストにも火の手が及ぶ可能性があります。中国は依存度が相対的に低いうえ、約14億バレル規模の備蓄(米コロンビア大学グローバルエネルギー政策センターなど)と、人民元決済による通航で、緩衝の壁が最も厚くなっています。(依存度・備蓄の数字は、機関ごとに推定値が入り混じっています。)

太平洋の向こうの受益者、米国シェール

同じ原油価格の上昇が、すべての人にとって悪材料であるわけではありません。太平洋の向こうには、反対側の受益者がいます。

米国のシェールオイル(頁岩層から採る原油)の損益分岐点は、1バレルあたり約62〜70ドルとされています。現在のWTI 73.52ドルは、その上にあります。原油価格が損益分岐点を超えると、シェール企業には増産の誘因が生まれます。アジアの製油会社がコスト負担に押しつぶされている間、米国の生産者は、油井をもう一本掘るための計算機を叩いている、というわけです。ただし、掘削の決定が実際の生産量に反映されるまでには数カ月かかります。今のリスク・プレミアムを、すぐに冷ましてくれる消防士ではない、ということです。

PRISM Insight

揺らしたのは「確率」

市場が揺れたのは、ホルムズが塞がったからではなく、塞がるかもしれないという確率のためです。7月8日にブレント原油が80ドル前後まで上昇し、翌日に戻したのも、同じ理由です。通航量はすでに戦争前の70%水準まで減っていますが(EIA基準で第1四半期1460万バレル)、完全な遮断ではありません。原油価格は「現実」ではなく「戦火拡大の確率」を、毎日計算し直して価格に上乗せします。だからこそ、あなたが目にするガソリンスタンドの価格表は、イラン上空のニュース見出しを追って、毎日少しずつ揺れ動くのです。

原油価格を両側から引く二つの力

二つの力が、原油価格を両側から引っ張っています。一方にはホルムズ封鎖のリスク・プレミアムが、もう一方には戦火拡大の回避観測と、米国シェールの増産余力があります。7月8日の急騰と9日の戻しは、この綱引きの第1ラウンドでした。

通航量が戦争前の70%水準まですでに抑え込まれている限り、ホルムズをめぐる小さなニュース一つにも、原油価格は敏感に反応しやすくなります。そしてその振動は、テヘランから東京やソウルのガソリンスタンドの価格表まで、数日ではなく数時間で届くのです。