書評欄の二度目の死が語る、文学コミュニティ解体の真実

2009年に一度死んだものが2022年に蘇り、そして2026年に再び死を迎える。ワシントン・ポスト紙の書評欄「Book World」は、おそらく二度殺された唯一の新聞書評欄という不名誉な記録を残すことになりました。

今週発表されたワシントン・ポストの大規模人員削減により、同紙の書評欄は再び廃止されることが決定しました。ジョン・ウィリアムズ、ロン・チャールズ、ベッカ・ロスフェルドといった優秀な編集者と批評家たちが職を失い、かつてジョナサン・ヤードリーやマイケル・ダーダといったピューリッツァー賞受賞者を輩出した伝統に終止符が打たれました。

悪循環に陥った読書文化

書評欄の廃止は品質の問題ではありません。新生「Book World」は旧版と同様に優秀でした。問題は経済性です。書評を読む人が十分にいないのです。

ここに悪循環が生まれています。人々が新刊書について知る必要性を感じなくなると、書評を読まなくなります。出版社は書評欄を削減し、読者は新刊について知る機会を失います。結果として本の購入が減り、出版社はさらに書評の価値を疑うようになるのです。

日本でも同様の現象が見られます。多くの新聞社が書評欄を縮小し、文芸雑誌の発行部数も減少傾向にあります。朝日新聞や読売新聞の書評欄は残っていますが、かつてのような影響力は薄れつつあります。

デジタル時代の批評文化

書評欄の消失は批評の終焉を意味するものではありません。The Atlantic、The New Yorker、New York Review of Booksといった雑誌は依然として質の高い書評を提供しています。Substackでは個人の批評家たちが活発に活動し、豊富な選択肢が存在します。

むしろ、本について語る熱意は衰えていません。BookTok、Goodreads、Reddit、Amazonのレビュー、さらには4chanまで、オンライン上では読書愛好家たちが活発に議論を交わしています。多くの読者は、もはや「ゲートキーパー」としての書評家を必要としないと考えています。

失われる「集中した注意」の価値

新聞の衰退と同様、書評欄の消失は「アンバンドリング（分解）」の物語です。かつて新聞は世界情勢から株価、映画情報、求人広告まで、様々な機能を一つにまとめて提供していました。インターネットがこれらの情報を無料で簡単に入手できるようにすると、多くの人がニュース部分だけのために新聞代を払うことをやめました。

書評も同様に、読者への情報提供、分析、議論の場、そして良質な文章を楽しむ機会といった複数の機能を果たしていました。これらの機能は今やオンラインで別々に提供されています。

しかし、全体は部分の総和以上の価値を持っていました。日刊の書評欄や週刊の書評特集が果たす最も重要な役割は、文学コミュニティを形成することです。お互いを知らない人々が同じ時に同じことについて考える、そうしたコミュニティの存在です。

日本の読書文化への示唆

日本では「読書離れ」が長年問題視されてきました。文化庁の調査によると、1か月に1冊も本を読まない成人の割合は47.3%に達しています。一方で、本屋大賞や芥川賞・直木賞の発表は依然として大きな注目を集め、書店員による手書きPOPが話題書を生み出すなど、独特の書評文化が残っています。

蔦屋書店や代官山T-SITEのようなライフスタイル型書店は、単なる本の販売場所を超えて文化的コミュニティの拠点として機能しています。これは、デジタル時代においても物理的な「場」が持つ力を示しているのかもしれません。