あなたの文章を「カラ・スウィッシャー風」に直します——でも本人は知らない

「カラ・スウィッシャーのように、逸話を読者との共感につなげてください」——Grammarly の画面にそんな提案が表示されたとき、当のスウィッシャー本人はそのことをまったく知らなかった。

「専門家」が関与しない「専門家レビュー」

2025年8月、AIライティング支援ツールの最大手 Grammarly は「Expert Review（専門家レビュー）」という機能を追加しました。サイドバーに表示されるこの機能は、著名な作家・思想家・ジャーナリストの「視点」から文章改善の提案を行うというものです。

具体的には、テクノロジーメディア The Verge、Wired、Bloomberg、The New York Times などに所属する記者の名前が登場し、「〇〇のように書け」というかたちでフィードバックが提示されます。存命・物故を問わず、著名な書き手の名前が使われているとも報告されています。

しかし重要なのは、これらの人物が機能の開発に関与していないという点です。Grammarly の親会社 Superhuman の副社長アレックス・ゲイ氏は The Verge に対し、「彼らの著作物は公開されており、広く引用されているため名前が使われている」と説明しました。また、同社のユーザーガイドには「Expert Review における専門家への言及は情報提供のみを目的としており、当該個人や団体との提携や推薦を意味するものではない」と明記されています。

つまり、本人の同意なしに名前とスタイルが「教材」として使われているわけです。

なぜ今、この問題が重要なのか

この話は、単なる一機能の設計ミスにとどまりません。AIが「人の声」を模倣・参照するとき、何が起きているのかを問う、より大きな議論の縮図です。

歴史家のC.E.オービン氏は Wired に対してこう語っています。「これは専門家レビューではありません。なぜなら、それを生み出す過程に専門家がまったく関与していないからです。」

この指摘は鋭い。Grammarly が提供しているのは、AIが学習した文体パターンの模倣であり、実際の専門家の判断や経験ではありません。「カラ・スウィッシャー風」というラベルは、ブランドの借用にすぎない可能性があります。

日本では、著作者人格権（氏名表示権・同一性保持権）の概念が法律で強く保護されています。自分の名前やスタイルが、自分の関与なしにAIの「お手本」として商業サービスに組み込まれることは、日本の法的・文化的感覚からすると、かなり違和感のある行為です。実際、日本の出版社や作家団体はAIによる著作物の無断学習・利用に対して懸念を強めており、この問題は対岸の火事ではありません。

各ステークホルダーの立場

ユーザーの視点から見れば、機能自体は便利に映るかもしれません。「著名なジャーナリストのスタイルを参考に文章を改善できる」というコンセプトは直感的でわかりやすい。しかし、そのフィードバックが実際の専門家の判断ではなくAIの推測であることを、どれだけのユーザーが理解しているでしょうか。

名前を使われた側（記者・作家）にとっては、自分の名前が商業製品の「お墨付き」として機能しているにもかかわらず、収益も関与も一切ない状況です。同意なき名声の消費とも言えます。

メディア企業の視点では、自社記者の名前と文体が競合他社のサービスに組み込まれることへの懸念があります。The Verge や Wired が記事でこの問題を取り上げたのは、偶然ではないでしょう。

AI企業全体への影響も無視できません。「公開されているデータは使っていい」という論理は、学習データをめぐる訴訟が相次ぐ現在、ますます揺らいでいます。

「公開情報だから使える」論理の限界

ゲイ副社長の「公開されており広く引用されているから」という説明は、現在のAI業界で広く使われる論理です。しかし、「公開されている」ことと「商業目的での無断使用が許される」ことは、法的にも倫理的にも別の話です。

日本でも 2023年 のAI学習データをめぐる著作権法改正議論や、クリエイターからの反発が続いています。欧州では EU AI Act が施行され、AIシステムの透明性と説明責任が厳しく問われるようになりました。「誰のデータで、誰の名前で、誰が利益を得るのか」——この問いへの答えを、企業は避け続けることができなくなっています。