YouTube年間売上6兆円突破、でも広告収入は予想下回る

6兆円——これがYouTubeの2025年年間売上高だ。前年比17%増という数字は確かに印象的だが、その内訳を見ると、動画プラットフォーム業界の潮目が変わりつつあることが見えてくる。

Googleの親会社Alphabetが発表した第4四半期決算によると、YouTubeの広告収入は113.8億ドル（約1.7兆円）で、前年同期比9%増となった。しかし、アナリストの予想118.4億ドルを下回る結果となり、広告依存モデルの限界が露呈した形だ。

有料会員戦略への舵切り

注目すべきは、Google OneとYouTube Premiumの合計有料会員数が3.25億人に達したことだ。3ヶ月前の3億人から着実に増加している。YouTube Premiumの月額8ドル（約1,200円）の広告なしプランが好調で、Sundar Pichai CEOは「強い牽引力を見せている」と述べた。

YouTubeは今後、YouTube TVの利用者拡大を狙い、10以上のジャンル別パッケージを提供する新プランを展開予定だ。これは従来の広告モデルから、より安定した収益源である定期購読モデルへの戦略転換を示している。

短編動画とAIが新たな収益源に

YouTube Shortsは第4四半期に1日平均2,000億回の再生回数を記録した。前年同期と同水準だが、興味深いのは「一部の国では短編動画の広告が、従来の動画広告よりも時間当たりの収益が高い」というYouTubeの発言だ。

TikTokとの競争が激化する中、短編動画フォーマットでのマネタイズ効率が向上していることは、YouTubeにとって明るい材料だろう。また、10月にはテレビ画面でのポッドキャスト視聴が7億時間を記録し、新たなコンテンツ領域での成長も見せている。

AI機能も着実に浸透しており、100万以上のチャンネルがAI制作ツールを活用。12月には2,000万人の消費者がGemini搭載のコンテンツ発見ツールを利用した。

日本市場への示唆

日本ではNetflixやAmazon Primeなどの定額制動画配信サービスが定着しているが、YouTubeの動向は日本のメディア企業にも影響を与えそうだ。特にソニーのような映像コンテンツを持つ企業や、任天堂のようなゲーム関連動画が人気の企業にとって、YouTubeの収益分配モデルの変化は重要な意味を持つ。

日本の高齢化社会では、テレビ画面での動画視聴が増加傾向にあり、YouTube TVのようなサービスが今後どう展開されるかが注目される。