グーグル、1兆円でバッテリー革命に賭ける理由

10兆円規模のデータセンター市場で、電力は最大の制約要因となっている。そんな中、グーグルが米スタートアップForm Energyの革新的バッテリーシステムに約1兆円を投資したというニュースが話題を呼んでいる。

100時間持続する「呼吸するバッテリー」

Form Energyが開発したのは、従来のリチウムイオン電池とは根本的に異なる「鉄空気電池」だ。この技術の最大の特徴は、文字通り「呼吸」することにある。酸素を取り込んで鉄を酸化させることで電子を放出し、100時間という驚異的な持続時間を実現する。

グーグルのミネソタ州新データセンターでは、この巨大バッテリーが300メガワットの電力を安定供給し、1.4ギガワットの風力発電と200メガワットの太陽光発電を組み合わせた完全再生可能エネルギーシステムの心臓部となる予定だ。

なぜ今、テック企業が電力インフラに投資するのか

Form EnergyのCEO、マテオ・ハラミロ氏は、この大型契約を受けて5億ドルの資金調達を進めており、来年の株式公開も計画している。同社はこれまでに14億ドルを調達済みで、ウェストバージニア州に製造工場も建設している。

しかし、なぜグーグルのような検索・広告企業が、電力インフラに巨額投資をするのだろうか。背景には、AI時代のデータセンターが抱える深刻な電力問題がある。ChatGPTのような生成AIサービスは従来の検索の10倍以上の電力を消費するとされ、テック企業にとって安定した電力確保は事業継続の生命線となっている。

日本企業への示唆

興味深いのは、この技術が日本の産業界にも大きな影響を与える可能性があることだ。トヨタやソニーといった製造業大手は、工場の電力安定化や災害時のバックアップ電源として、長時間持続バッテリーへの関心を高めている。

特に、頻発する自然災害と電力不足に悩む日本では、100時間持続するバッテリーシステムは単なる技術革新を超えた社会インフラとしての価値を持つ。Form Energyの技術が実用化されれば、日本の企業も類似の投資判断を迫られることになるだろう。