AIが蘇らせる19世紀の「救済」幻想：キューバに映る帝国の影

キューバ人がAI生成画像で米軍介入を夢想する背景には、1898年の米西戦争時代の植民地的視覚言語が潜んでいる。AIが歴史的偏見を再生産するメカニズムと、民主主義の想像力が失われるリスクを読み解く。

「帰り道にイランに寄ってから、空母をキューバ沖100ヤードに停泊させる。そうすれば彼らは『降参します』と言うだろう」――2026年5月1日、フロリダでの演説でトランプ大統領がこう語ったとき、多くの人はそれを単なる虚勢と受け取った。だが、キューバ人たちのスマートフォンの中では、その言葉よりもはるか前から、ある「救済」の物語が静かに広がっていた。

AIが描く「解放」の絵コンテ

2026年1月3日、米国の特殊部隊がベネズエラのニコラス・マドゥロ政権を打倒して以来、「次はキューバだ」という観測が急速に広まった。ホワイトハウスはキューバに対して事実上の石油封鎖を実施し、政治・経済的譲歩を迫っているが、キューバ政府はこの圧力に耐え続けている。

そのような状況の中、キューバ人やキューバ系アメリカ人のソーシャルメディアやWhatsAppグループには、Midjourney、DALL-E、Runway、ChatGPTといったツールで生成された画像や動画が溢れ始めた。その内容は、鎖につながれた女性として描かれるキューバ島をアメリカの保護者が解放する場面、革命的なシンボルに代わってトランプの肖像が立ち並ぶ「改修された」ハバナの街並み、さらには100年以上前に一度消えた概念——キューバの米国州への「併合」——を描いたものまで含まれている。

キューバ史研究者のマイケル・J・ブスタマンテ氏（マイアミ大学）は、これらの画像に不穏なパターンを発見した。その視覚言語が、19世紀末の米西戦争（1898年）前後に米国の政治漫画誌が用いたものと驚くほど一致しているのだ。Puck誌やHarper's Weekly誌の挿絵師たちは当時、キューバを「弱く、脆弱で、自力で自由を勝ち取れない女性化された犠牲者」として描いた。その視覚的物語が、アメリカのキューバ介入を正当化する文化的コンセンサスを形成し、4年間の米軍占領と数十年にわたる政治・経済的従属関係を生み出した。

なぜAIは帝国主義の「夢」を再生するのか

ここに技術的な問いが浮かぶ。なぜ2026年のAIが、1890年代の植民地的視覚語彙を再生産するのか。

答えは生成AIの仕組みそのものにある。MidjourneyやDALL-Eのような画像生成モデルは、インターネット上に存在する膨大な——しかししばしば米国中心的な——歴史的写真、イラスト、テキストで訓練されている。19世紀の政治漫画、植民地時代の報道写真、帝国主義的な絵葉書、これらすべてがデジタル化されてアーカイブに収められ、AIの「記憶」の一部となっている。ユーザーが「キューバ」「解放」「アメリカ」といったキーワードを入力すると、モデルはそのアーカイブの中に最も頻繁に結びついているパターンを探し出し、出力する。その結果、AIは21世紀のキューバ人ユーザーに向けて、19世紀アメリカの言説を吐き出すことになる。

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これは単なる技術的な偏りの問題ではない。歴史的な権力構造がデジタルアーカイブを通じてAIに継承され、それが現実の政治的想像力を形成しているという、より深刻な問題だ。

絶望が「外注する救済」を生む

もちろん、こうした画像が拡散する背景には、キューバの深刻な現実がある。

キューバは現在、30年間で最悪の経済・政治・社会的危機に直面している。COVID-19によって観光業が壊滅し、2021年には50以上の都市と町で大規模な抗議運動が起きた。慢性的な停電、食料・医薬品の不足、社会的停滞が続く中、毎年何十万人もの国民が島を脱出している。ハバナに住む友人の言葉をブスタマンテ氏は引用する。「米軍の作戦が唯一の脱出口なら、que sea rápido（早く終わらせてくれ）」。

この絶望感は理解できる。しかし問題は、AI画像が提供する「救済の幻想」が、より困難な問いを回避させてしまうことだ。本当の政治移行には何が必要か——制度の再建、不平等への対処、数十年の権威主義後の和解プロセス、競合する政治ビジョンの調整。AIが提供するスペクタクルは、そうした市民的想像力を「クリックベイト」に置き換えてしまう。

「救済される側」の視点が消えるとき

日本の読者にとって、この問題はどこか遠い話に聞こえるかもしれない。だが、ここには普遍的な問いが潜んでいる。

AIが生成する政治的イメージは、誰の視点から世界を描くのか。日本でも、生成AIによる政治的コンテンツの拡散は始まっている。選挙期間中のAI生成ポスター、著名政治家のディープフェイク動画、歴史的事件の「再解釈」画像——これらはすべて、誰かのデータセットに含まれる偏りを反映している。ソニーや富士通のようなAI開発に関わる日本企業も、訓練データの文化的偏りという問題から無縁ではない。

キューバの事例が示すのは、AIが単に情報を提供するのではなく、特定の歴史的権力関係を「当然のもの」として視覚化する力を持っているということだ。そしてその力は、最も脆弱な状況にある人々に対して最も強く働く。