ガザ復興は誰のため？「住民主導」という問い

6000万トン。ガザ地区に積み重なる瓦礫の推定量だ。これはアメリカの中規模都市ひとつ分の面積に相当する土地に広がる破壊の規模であり、第二次世界大戦末期にドレスデンが受けた爆撃後の廃墟と比肩されるとも言われている。建物の70%以上が倒壊したとされるこの地で、いま「誰がどのように復興を主導するか」という問いが、静かに、しかし深刻な緊張を帯びながら浮上している。

「良かれと思った計画」が陥る罠

ニューヨーク大学のアラン・ベルトー、ハーバード大学のエドワード・グレイザーとタレク・マスードの3名が2026年4月、外交専門誌『フォーリン・アフェアーズ』に発表した論文は、こうした問いに正面から向き合っている。彼らの主張は明快だ。「これまでに提示されたすべての復興計画は、同じ致命的な欠陥を共有している。それは、パレスチナの人々が実際に何を必要としているかではなく、よそ者が抽象的に考えた『最善の形』に基づいて設計されていることだ」。

エジプト政府が提示した計画は、観光村・工業地帯・高密度住宅地を明確に区分した大規模なマスタープランだ。一見すると整然として見えるが、現地の声をほとんど反映していないと批判される。ジャレッド・クシュナーが2026年1月に示した構想も同様に、ガザを観光地と居住地が共存する場所へと変えるビジョンを描いているが、現地の実情から乖離しているという点では変わらない。

パレスチナの専門家グループによる「フェニックス計画」は、財産権や地域のアイデンティティをより重視している点で前進と言えるが、著者たちはそこにも問題を見る。自転車レーンや鉄道網など、欧州の都市計画トレンドをそのまま持ち込んだような要素が目立ち、「ガザの現実に即していない」というのだ。

東京から学ぶ「下からの再建」

3名の研究者が参照するのは、意外にも戦後の東京だ。1945年末、東京は25万棟以上の建物が焼失し、約100万人が住む家を失っていた。当初、東京都の計画局長・石川栄耀は、20〜30万人規模の計画都市を緑地帯で区切るという中央集権的な復興計画を立案した。しかしこの計画は資金難と市民の反発によって頓挫し、結果的に復興は住民と民間主導の「草の根プロセス」へと移行した。

この「失敗から生まれた成功」が、著者たちの核心的な論点だ。日本の土地区画整理制度——不規則な形の土地を統合・再配分し、道路や公共空間を確保しながら、所有者が自由に建て直せる仕組み——が機能したことで、東京は住民の知恵と需要を反映した都市として蘇った。新宿は1960年代にはボヘミアンな文化の発信地となり、やがて世界最大の乗降客数を誇る駅を擁するビジネス街へと変貌した。

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もちろん、ガザと戦後東京は同一ではない。軍事作戦は現在も続き、人口の大部分が避難を余儀なくされ、統治主体も分断されたままだ。さらに、ガザの民有地の約30%は未登記であり、正当な所有者の特定すら困難な状況がある。しかし著者たちは「これらは解決可能な問題だ」と論じる。たとえば、土地区画整理の実務経験が豊富なインドのグジャラート州から専門家を招聘し、現地スタッフを育成することが提案されている。

「最小限の規制、最大限の権利回復」という処方箋

論文が提唱する原則はシンプルだ。新たな統治主体は、まず避難した住民が自分の土地を取り戻せるよう権利回復を最優先し、そのうえで「基本的に邪魔をしない」ことが求められる。土地を没収して用途を決めるのではなく、所有者が土地を保持・再建・売却・共同利用できる権利を保障する。外部からの支援は、技術的・資金的なものに留めるべきだ、と。

例外として認められるのは、公共インフラの整備と、外国投資を呼び込むための経済特区の設置だ。後者については、低税率・規制緩和・治安確保を組み合わせた特区が有効だと論文は述べる。ただし、そのために必要な土地収用は「絶対的な最小限」に留め、正当な補償を伴うものでなければならないと強調している。

政治的な枠組みについては、トランプ前大統領が2025年11月に国連安保理で承認を得た20項目の和平案に言及している。同案は「テクノクラートによる非政治的なパレスチナ委員会」による統治を想定しており、著者たちはこれが完全に実施されれば、草の根的な復興を可能にする最低限の条件を満たしうると評価している。

異なる立場から見えるもの

この提言を巡っては、当然ながら複数の視点が交錯する。イスラエル政府の立場からすれば、ガザの統治主体が誰になるかという問いは安全保障上の根幹に関わる問題であり、「住民主導の復興」がハマスの影響力排除と両立するかどうかは、依然として不透明だ。一方、パレスチナ側の多くの声は、そもそも「誰が復興を設計するか」以前に、停戦と占領の終結が先決だと訴える。

国際社会の文脈で見れば、この論文が発表されたタイミングも興味深い。クシュナー構想への批判が高まる中、学術的な代替案として提示されたこの提言は、復興の「設計思想」そのものを問い直すものだ。欧州の都市計画者やNGOコミュニティの間では、「下からの復興」という考え方自体は新しくないが、それをガザという極めて複雑な政治環境に適用できるかどうかは別の問題だ、という慎重な声もある。

日本の読者にとって、この議論はひとつの鏡でもある。戦後の土地区画整理制度が「日本の成功モデル」として国際的に参照されること、そしてその経験を持つグジャラートの専門家が具体的に名指しされていることは、日本の都市計画の知見が中東復興に貢献できる可能性を示唆している。国土交通省や都市計画の実務者にとっては、単なる国際政治の話ではなく、専門的な関与の余地がある問いかけとして受け取ることができるだろう。