ホルムズ海峡が封鎖される日：世界の石油の5分の1が止まった

2026年3月12日、日本に届く石油の主要ルートが、事実上機能を失いました。

何が起きたのか

水曜日の深夜、イラクの領海でタンカー2隻が炎上しました。マーシャル諸島籍のSafesea Vishnuと、マルタ籍のZefyros。どちらもイラク南部のウンム・カスル港で原油を積み込んだ直後、爆発物を搭載した無人水上艇による攻撃を受けたとされています。イラク港湾当局者によれば、乗組員1名の遺体が海上で収容され、複数名の行方がいまも分かっていません。

イラク当局はこれを「主権の明白な侵害」と強く非難しました。バグダッドのアルジャジーラ特派員、マフムード・アブデルワヘド氏は「攻撃はイラク領海内で起きており、イラク当局はこれを破壊行為と断定している」と報告しています。

同日、被害はさらに広がりました。タイ籍のドライバルク船Mayuree Nareeがホルムズ海峡を航行中に2発の飛翔体を受けて火災が発生し、乗組員3名が行方不明に。日本籍コンテナ船ONE Majesty（三井商船グループ傘下のOcean Network Expressが用船）も、アラブ首長国連邦のラス・アル・ハイマ沖で正体不明の飛翔体により軽微な損傷を受けました。全乗組員の安全は確認されています。さらにマーシャル諸島籍のバルクキャリアStar Gwynethもドバイ沖で被弾しました。

イランの革命防衛隊（IRGC）は声明を発表し、Mayuree Nareeへの攻撃を「イラン戦闘員による砲撃」と認め、これが初めての直接交戦であることを示唆しました。

なぜ今、これが重大なのか

ホルムズ海峡は、世界の石油輸送量の約20%が通過する、地球上で最も戦略的な水路のひとつです。その海峡が今、事実上の封鎖状態に置かれています。

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イランはすでに海峡への機雷を約12個敷設したとロイターは報じており、トランプ米大統領は米軍が機雷敷設船28隻を攻撃したと発言しています。IRGCは「海峡を通過するいかなる船舶も標的にする」と警告を発しており、米海軍は業界からの護衛要請を「リスクが高すぎる」として拒否し続けています。

この状況が日本にとって何を意味するか、数字で考えてみましょう。日本は原油輸入の約90%を中東に依存しており、そのほぼすべてがホルムズ海峡を通過します。封鎖が長期化すれば、エネルギー価格の急騰は避けられません。製造業、物流、家庭の光熱費——あらゆるコストに波及します。

三井商船が用船するONE Majestyが被弾したという事実は、この危機が「遠い中東の話」ではないことを象徴的に示しています。

複数の視点から読む

イランの論理：米国とイスラエルによる軍事作戦への対抗措置として、ホルムズ海峡という「急所」を使うことは、イランにとって数十年来の抑止戦略です。経済制裁で追い詰められた状況で、自国の存在感を示す数少ない手段でもあります。

米国の立場：トランプ政権はイランへの強硬姿勢を維持しつつも、護衛艦派遣を拒否するという矛盾した行動をとっています。「リスクが高すぎる」という判断は、軍事的慎重さとも読めますが、同盟国への信頼性という観点では疑問符がつきます。

日本・韓国・中国の共通利害：エネルギー輸入依存度の高いアジア諸国は、この危機において立場を超えた共通利益を持ちます。しかし、それぞれが米国やイランとの複雑な関係を抱えており、一致した行動をとることは容易ではありません。

船員という忘れられた当事者：炎上するタンカーの中に、フィリピン人、インド人、タイ人——多国籍の船員たちがいます。地政学的な議論の陰で、最も直接的なリスクを負うのは彼らです。

ウクライナ戦争との技術的連鎖：今回使われたとされる爆発物搭載の無人水上艇は、ウクライナがロシア黒海艦隊に対して有効活用した技術です。非国家・準国家アクターへの軍事技術の拡散が、新たな形の海上紛争を生み出しています。