デバイスは最初から「監視」のために設計されている

枕は「眠るため」に、ハサミは「切るため」に存在する。では、あなたのスマートフォンは、何のために存在しているのだろうか。

モノには「仕事」がある――その設計思想が問うもの

哲学者のカリッサ・ヴェリス（オックスフォード大学）は、思想誌『Aeon』への寄稿の中で、一見シンプルな問いを投げかけている。「モノには仕事がある（Things have jobs）」。枕は快適さのために作られ、ハサミは鋭さのために設計されている。そして彼女の主張によれば、デジタルデバイスはあなたの一挙一動を追跡するために設計されている。

これは陰謀論ではない。ビジネスモデルの話だ。Google、Meta、Appleといった企業が提供する「無料」サービスの多くは、ユーザーの行動データを収集・分析することで成立している。スマートフォンが位置情報を記録し、スマートスピーカーが会話を拾い、ウェアラブルデバイスが心拍数を計測する――これらは「便利な副産物」ではなく、設計の核心にある機能だとヴェリスは論じる。

2024年の時点で、世界のスマートフォン利用者数は約44億人。一人ひとりが、一日平均4時間以上をスクリーンの前で過ごしている。この膨大なデータの流れは、誰のものなのか。

「便利さ」という包装紙の裏側

ヴェリスの議論が鋭いのは、技術そのものを否定するのではなく、その「設計の意図」を問う点にある。電話は通話のために、カメラは写真のために作られた。だがスマートフォンは、これらの機能を統合しながら、同時にデータ収集装置としての役割を担うよう設計されている。

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日本市場に目を向けると、この問題は独自の文脈を持つ。ソニーのスマートウォッチ、トヨタのコネクテッドカー、任天堂のゲーム機――いずれも今やインターネットに接続され、ユーザーデータを収集する。2025年に施行が強化された改正個人情報保護法は、企業に対してより厳格なデータ管理を求めているが、「収集そのものの是非」については依然として議論が浅い。

さらに、日本社会特有の文脈がある。高齢化が進む社会では、見守りデバイスや健康管理アプリへの依存度が高まっている。「安心・安全のための監視」と「プライバシーの侵害」の境界線は、どこに引かれるべきなのか。家族の安全を守るために位置情報を共有することと、企業がその情報を商業利用することの間には、どれほどの距離があるのだろうか。

三者の視点：企業・個人・社会

企業の論理は明快だ。データを活用することで、より精度の高いサービスを提供できる。Amazonのレコメンデーション、Googleマップのリアルタイム渋滞情報、健康アプリの個人最適化――いずれもデータなしには成立しない。「同意の上でのデータ収集」であれば問題ないという立場だ。

個人の現実はより複雑だ。多くのユーザーは利用規約を読まずに「同意」をクリックする。平均的な利用規約の読了には約76時間かかるという研究もある。「同意」が真の意味での同意であるかどうか、根本的な疑問が残る。

社会・制度の視点では、欧州のGDPR（一般データ保護規則）が一つの基準を示している。「プライバシー・バイ・デザイン」――設計段階からプライバシーを組み込む思想だ。ヴェリスが問うているのも、まさにこの点である。後付けの規制ではなく、デバイスの設計思想そのものを変えられないか、ということだ。

文化的な差異も見逃せない。欧米では「個人の権利としてのプライバシー」が強調される一方、東アジアでは「社会的調和のための情報共有」が受け入れられやすい傾向がある。中国における社会信用システムは極端な例だが、「監視が安全をもたらす」という論理は、日本社会にも静かに浸透している。