AIに「悪い感覚」を覚えるのは、あなただけではない

ある朝、ニュースフィードを開く。新しいAIモデルのリリース、CEOによる「1万4000字の未来論文」、プログラマーが「10倍の生産性」を語るポッドキャスト——そして気づけば、何も読み終えないまま画面を閉じている。

この感覚に名前をつけた人がいる。米MSNBCの看板キャスター、クリス・ヘイズだ。彼はそれを「The Bad Feeling（悪い感覚）」と呼ぶ。大文字で、固有名詞として。

「悪い感覚」の正体

「AIの言説に触れると、不安と絶望と思考停止が混ざり合った感覚が来る」とヘイズは語る。「何か大切なものが終わろうとしている感じ。人間文明の終わりかもしれない、高度なテクノロジー版の核の冬かもしれない——そんな漠然とした恐怖。」

これは、一人の感受性豊かなジャーナリストの個人的な告白ではない。米国のポッドキャスト『Galaxy Brain』でチャーリー・ワーゼルとヘイズが交わした対話は、AIを巡る「感情の校正」という、まだ誰も正面から論じていない問題を浮かび上がらせた。

二人が指摘するのは、AIをめぐる言説が「ジャギード・フロンティア（凸凹の最前線）」に沿って分断されているという現実だ。この言葉はAI研究者イーサン・モリックが生み出した概念で、AIが「ある領域では驚くほど有能で、別の領域では驚くほど無能」であることを表す。コーディングの世界では、AIエージェントがエンジニアの生産性を劇的に向上させている。一方、画家や作家にとっては、自分の作品が無断で学習データに使われ、報酬も得られないまま「代替」される脅威として映る。

だが二人が問うのは、技術の能力の話だけではない。私たちの感情が、この速度についていけているのか、という問いだ。

思考の筋肉が萎縮するとき

「AIにブレインストーミングをやらせたら、自分のブレインストーミングの筋肉は弱くなる。私の生計は、アイデアを生み出すことだ。その力を維持しなければならない」とヘイズは言う。

この発言の背景には、カーネギーメロン大学・MIT・オックスフォード・UCLAの共同研究がある。わずか10分のAIチャットボット使用が、思考力と問題解決能力に統計的に有意な悪影響を与える可能性を示したものだ。

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ヘイズが自著『Siren's Call（サイレンの呼び声）』で論じた「注意経済」の問題と、AIは地続きだ。スマートフォンとSNSが私たちの「退屈する能力」を奪ったように、AIは「考える能力」そのものを外注先に変えようとしているのではないか——これが二人の共通した懸念だ。

ヘイズはAIの使い方に自分なりの線引きをしている。メールの整理や情報収集には使う。しかし、番組のアイデア出しや原稿の構想には使わない。「グランドワーク（雑務）」と「クリエイティブな思考」の間に、明確な境界線を引いているのだ。

これは日本社会にとって、決して遠い話ではない。トヨタやソニー、富士通などの大企業がAI導入を加速させる中、「どの仕事をAIに任せ、どの能力を人間が守るか」という問いは、現場の管理職から経営層まで、今まさに問われている。少子高齢化による労働力不足という文脈では、AIによる業務効率化は「選択肢」ではなく「必然」とも見える。だからこそ、「効率化の果てに何が残るか」という問いが切実になる。

「普通の技術」として見る視点

ヘイズが提案する思考の枠組みは、シンプルだが示唆に富む。「AIを『普通の技術』として考えてみよう」というものだ。

自動車、電話、インターネット、電力——これらはすべて「普通の技術」だった。巨大なコストと恩恵をもたらし、社会を根底から変えた。しかし人類は滅びなかった。この視点は、終末論的な恐怖と根拠なき楽観論の両方を相対化する。

一方でヘイズは、19世紀の鉄道ブームを引き合いに出す。鉄道は確かに変革的な技術だった。しかし同時に、過剰投資と投機バブルが繰り返し崩壊し、1893年の大恐慌を引き起こした。当時は中央銀行もなく、セーフティネットもなかった。「変革的な技術であることと、非合理的なバブルの対象であることは、同時に成り立つ」——この指摘は、現在のAI投資熱に重なって見える。

AI開発への投資は、前例のない速度で積み上がっている。その投資家たちが期待するリターンを実現するためには、AIが「本当に機能する」必要がある。それは同時に、大規模な経済的置き換えを意味するかもしれない。バブルが崩壊した場合も、その余波は投資家だけでなく、AIとは無関係に生きている人々の実体経済を直撃する。どちらのシナリオも、楽観できない。

誰が決めるのか、という問い

対話の終盤で、二人は技術論から政治論へと移行する。ヘイズが危惧するのは、AIをめぐる意思決定が、ごく少数の富裕層と技術エリートに集中していることだ。

「AIは、できる限り少数の手に権力を集中させることを、その工学的哲学として持っている。インターネットが『分散と非集中』を設計思想として生まれたのとは、根本的に異なる」と彼は言う。

米国では、AIへの好感度が26%、不支持が46%という世論調査結果がある。移民問題やドナルド・トランプよりも不人気だという。草の根レベルでのデータセンター反対運動も各地で起きている。しかし政治家たちは、ドナー（献金者）からはAI推進を求められ、地元有権者からは電気代高騰への怒りをぶつけられる。この板挟みは、日本の政治家も近い将来、同様に経験するかもしれない。

ヘイズが参照するのは、FDAやFRBのような専門規制機関のモデルだ。「議会が毎回薬の承認を採決するべきではないように、AIモデルのリリースをその都度政治家が決めるべきではない。技術的に複雑で、リスクとリターンが大きい領域には、民主的なコントロールを保ちながらも、専門的な中間機関が必要だ」という考え方だ。日本においても、AIガバナンスの制度設計は、経済産業省や総務省が検討を進めているが、その実効性と独立性については、まだ議論の余地が大きい。