「もう必要ない」——トランプが英国に突きつけた言葉の重さ

「もう必要ない——だが、覚えておく。」

この一文が、70年以上にわたって「特別な関係（Special Relationship）」と呼ばれてきた米英同盟の現在地を、これ以上なく鮮明に映し出しています。

トランプ大統領は3月8日、自身のSNSプラットフォーム「Truth Social」に投稿し、英国が空母「HMSプリンス・オブ・ウェールズ」を中東に派遣する可能性を検討していることを受け、「もはや必要ない」と一蹴しました。さらに英国を「かつての偉大な同盟国」と過去形で表現し、「すでに勝利した戦争に後から参加する人々は不要だ」と言い放ちました。

何が起きているのか——イラン戦争と英国の苦悩

2月28日、米国とイスラエルはイランへの攻撃を開始しました。開戦から8日間で、イラン国内での死者は推定1,332人に達し、米軍兵士6人の死亡も確認されています。レバノン、クウェート、アラブ首長国連邦、イラクでも犠牲者が報告されており、中東全域に緊張が広がっています。

スターマー英首相は、この戦争への対応で板挟みの状態に置かれてきました。当初、彼はフランスのマクロン大統領、ドイツのメルツ首相とともに「あくまで防衛的な行動に限る」との共同声明を発表。英国内の米軍基地使用を一時は拒否したとも報じられました。

しかし現実は複雑でした。英国防省は最終的に、グロスターシャーのRAF Fairford基地とインド洋のディエゴ・ガルシア基地について、「限定的な防衛目的」での米軍使用を認めたと発表しました。そして今週、空母の「高度即応態勢」への移行が明らかになったのです。

英国内の世論は冷ややかです。調査会社Survationが1,045人の英国成人を対象に実施した調査では、43%がこの戦争を「正当化できない」と回答。スターマー首相が当初、米軍の基地使用を認めなかった判断については、56%が支持し、反対はわずか27%にとどまりました。ロンドンの米国大使館前では数千人が抗議デモを行っています。

なぜ今、米英関係はここまで冷えたのか

トランプ政権とスターマー政権の間には、イラン問題以前から摩擦がありました。その象徴が「チャゴス諸島問題」です。スターマー首相は2024年、インド洋のチャゴス諸島をモーリシャスに返還する合意を締結しました。国際司法裁判所が1965年の分離を「違法」と認定したことを受けた措置でしたが、トランプ氏はこれを「極めて重大な土地を手放す行為は大いなる愚かさだ」とSNSで繰り返し批判しています。

さらに1月には、トランプ氏がNATO同盟国がアフガニスタン戦争で「前線から少し離れていた」と発言。スターマー首相は「侮辱的で、率直に言って嘆かわしい」と反論しました。3月3日にはトランプ氏がドイツのメルツ首相とのオーバル・オフィス会談で「英国に満足していない」と繰り返し、スターマー首相を「ウィンストン・チャーチルとは違う」と評しました。トランプ氏がオーバル・オフィスにチャーチルの胸像を飾っていることを考えると、この言葉の含意は重いものがあります。

米国務長官ルビオ氏の発言も注目されます。同氏は右派ラテンアメリカ諸国首脳とのサミットで、「必要な時に傍にいてくれない同盟国があることを学んだ」と述べ、伝統的な欧州同盟国への不満を示唆しました。

より大きな絵——同盟の「再編」という地殻変動

この米英の亀裂は、単なる二国間の感情的な対立ではありません。冷戦後に構築された多国間同盟の枠組みそのものが問い直されているという、より深い地殻変動の一断面です。

日本にとって、この変化は他人事ではありません。日米同盟は米英の「特別な関係」と同様、戦後秩序の根幹をなしてきました。英国が「必要ない」と言われた文脈は、同盟の価値が「共通の価値観」よりも「即時の有用性」で測られる時代への移行を示唆しているからです。

自衛隊の能力強化、防衛費のGDP比2%への引き上げ、反撃能力の保有——日本が進めてきた安全保障政策の転換は、こうした国際環境の変化を先取りしたものとも読めます。しかし「有用性を証明し続けなければならない同盟」は、本当に信頼できる同盟と言えるのでしょうか。

一方で、国際法上「違法」とも指摘されるイラン戦争に参加することで「同盟の価値」を示そうとする英国の姿勢もまた、別の問いを投げかけます。法的・道義的な正当性と、同盟維持のための現実政治——その間でどう判断するかは、日本も遅かれ早かれ直面しうる問いです。