緑のテクノロジーが汚す川：誰が代償を払うのか

EVや風力発電に不可欠なリチウム・コバルト採掘が、コンゴやチリの地域社会に深刻な水汚染と健康被害をもたらしている。日本企業も無関係ではない現実を読む。

2024年、リチウム採掘だけで消費された水の量は4,560億リットル。サハラ以南アフリカに住む約6,200万人の年間生活用水に相当する量が、スマートフォンやEVのバッテリーのために使われました。

あなたが今手にしているデバイス、乗っているハイブリッド車、そして「脱炭素」の象徴である電気自動車——それらを動かす鉱物は、地球のどこかで誰かの川を汚し、誰かの子どもの健康を蝕んでいるかもしれません。

クリーンな未来の、見えないコスト

国連大学水・環境・健康研究所の研究者たちが発表した新たな報告書は、この不都合な真実を正面から描き出しています。リチウム、コバルト、銅、レアアース——第四次産業革命を支えるこれらの鉱物は、同時に毒性を持ち、採掘には膨大な水を必要とします。

チリのアタカマ砂漠では、採掘活動が地域の総水使用量の最大65%を占めています。塩湖は縮小し、地下水位は低下し、農業用水との競合が深刻化しています。ボリビアのウユニ地域では、リチウム採掘による水不足が、地域の主食であるキヌアの栽培を困難にしています。

より深刻なのは、健康への影響です。コンゴ民主共和国の採掘地域周辺では、流産、先天性奇形、乳児死亡率の高さが記録されています。採掘現場に近い産科病棟では、遠方の施設と比較して出生異常の報告が著しく多いといいます。チリのアントファガスタ地域では、肺がん死亡率が全国平均の約3倍。医師たちは汚染された水や空気への幼少期の暴露との関連を指摘しています。

レアアース生産では、1トンの有用材料を得るために最大2,000トンの廃棄物が発生します。その廃液が適切に処理されなければ、重金属や酸性物質が地下水に浸透していきます。

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「石油の呪い」は繰り返されるのか

この報告書の著者の一人は中東出身、もう一人はアフリカ出身です。20世紀の石油経済が産油地域の人々に何をもたらしたか——環境破壊、政治的不安定、恩恵を受けられないまま資源だけを搾取される構造——を、彼らは身をもって知っています。

研究者たちが警告するのは、21世紀の「グリーン転換」が同じ轍を踏む危険性です。化石燃料が生んだ問題を解決するはずの技術が、新たな「犠牲地帯」——人間と生態系の健全性が技術的進歩のために切り捨てられる場所——を生み出しているとすれば、それは本当の意味での持続可能性とは言えません。

日本企業にとっての現実

この問題は、日本にとって決して遠い話ではありません。トヨタ、ホンダ、パナソニック、ソニー——日本の主要企業は、EVバッテリーや電子機器の製造において、これらの重要鉱物に深く依存しています。

EUはすでに2023年に「企業持続可能性デューデリジェンス指令（CSDDD）」を採択し、サプライチェーン全体での人権・環境基準の遵守を企業に義務付ける方向へ動いています。米国でも同様の動きがあります。日本でも経済産業省が重要鉱物のサプライチェーン強靭化を政策課題に掲げていますが、採掘地での環境・人権基準については、まだ議論が十分とは言えません。

研究者たちが提案する解決策は複数あります。自発的なガイドラインを超えた拘束力のある国際条約、強制力のあるサプライチェーン・デューデリジェンス法、採掘地域のコミュニティへの利益還元と共同ガバナンス、そして製品の長寿命化やリサイクルの拡充による新規採掘需要の削減——これらを組み合わせることで、「犠牲地帯」を生まないサプライチェーンの構築が可能になると彼らは主張します。

消費者の側からも変化の余地があります。スマートフォンを頻繁に買い替えること、EVを選ぶこと——これらの選択が、地球の裏側のどこかの川や子どもたちと繋がっているという認識が広がれば、企業への圧力にもなりえます。

日本社会は「ものを大切に使う」という文化的価値観を持っています。修理文化、長期使用、リサイクルへの親和性——これらは、重要鉱物の需要を抑制する上で、実は大きな力になりえます。問題は、その価値観が消費行動として十分に実践されているかどうかです。