ホルムズ海峡か、それとも首脳会談か

原油価格が1バレル100ドルを超えた。ホルムズ海峡を通過する船舶の数は、先週土曜日に初めてゼロになった。そしてトランプ大統領は今月末に予定されていた北京訪問を、中国の「協力」次第だと明言した。二つの危機が、突然一つに融合した瞬間だった。

「恩恵を受けている者が、守るべきだ」

トランプ大統領は3月16日付のフィナンシャル・タイムズのインタビューで、自身の第二期政権初の訪中計画を、ホルムズ海峡問題における北京の協力に直接結びつけた。「海峡の恩恵を受けている者が、そこで何も悪いことが起きないよう確保するために助けるのは当然だ」と彼は述べた。

その言葉の重みは数字が物語っている。世界の石油供給の約20%がホルムズ海峡を通過する。そして中国は現在、世界最大の湾岸原油の買い手だ。米国とイスラエルがイランに対して軍事作戦を開始してから2週間、同海峡の通過船舶数は先週末についにゼロとなった。

トランプ氏はすでに前日、米国の同盟国および中国に対し、この重要な輸送路に軍艦を派遣するよう求めていた。北京訪問の「延期」という脅しは、その要求をさらに強めるための外交的カードとして機能している。

北京の「板挟み」——原則か、実利か

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中国外務省は月曜日、トランプ氏の発言に対して反論した。中東の緊張緩和を求める従来の立場を繰り返しながら、首脳外交の「不可欠な役割」を強調し、北京が今回の訪問に大きな重要性を置いていることを改めて示した。

その言葉の裏には、複雑な計算が透けて見える。アナリストらによれば、中国は今、二つの相反する圧力に挟まれている。一方には、湾岸産油国からの安定したエネルギー供給への経済的依存がある。原油価格が100ドルを超えれば、世界第二位の経済大国への打撃は計り知れない。他方には、「内政不干渉」という中国外交の根幹をなす原則がある。米国主導の軍事介入に加担することは、この原則を根底から揺るがしかねない。

さらに北京が警戒しているのは、首脳会談そのものが「外圧への屈服」として国内外に映ることだ。習近平政権にとって、トランプ氏の要求に応じる形での訪問受け入れは、外交上の勝利ではなく、むしろ弱さの表れと解釈されるリスクがある。

日本への影響——静かな、しかし深刻な波紋

この問題は、遠い中東と米中の話ではない。日本にとっても、エネルギー安全保障の観点から極めて切実な問題だ。

日本もまた、湾岸地域からの原油輸入に大きく依存している。ホルムズ海峡の封鎖が長期化すれば、トヨタや新日本製鐵をはじめとする製造業のコスト構造に直接影響する。1970年代のオイルショックの記憶を持つ日本社会にとって、エネルギー価格の急騰は単なる経済問題ではなく、社会的安定への脅威でもある。

加えて、米中関係の行方は、日本の外交・安全保障政策と不可分だ。米中首脳会談が実現するか、それとも決裂するかによって、日米同盟の文脈も、対中政策の選択肢も変わってくる。岸田政権の後継が進める外交路線にとって、今月末の北京の動向は、国内政治以上に重要な変数となりうる。