ビットコイン暴落後、全投資家層で「押し目買い」が復活

ビットコイン価格が60,000ドルまで急落した後、個人投資家から機関投資家まで全ての投資家層で買い増しが観測されている。11月以来初の現象が示すものとは。

60,000ドル。ビットコインがこの価格まで急落した2月5日、多くの投資家が恐怖に駆られて売却に走った。しかし、その1週間後、市場では意外な現象が起きている。全ての投資家層が一斉に「押し目買い」に転じているのだ。

Glassnodeのデータによると、2月初旬に80,000ドルで推移していたビットコインは、わずか1週間で25%の暴落を記録。この急落は「ビットコイン史上最も深刻な投げ売り」の一つとされているが、皮肉にもこれが投資家の買い意欲を刺激する結果となった。

11月以来初の「全面買い」が復活

注目すべきは、投資家の行動パターンの変化だ。Glassnodeの「コホート別蓄積トレンドスコア」は、異なる規模のウォレット保有者の買い行動を測定する指標で、1に近いほど蓄積（買い増し）、0に近いほど売却を示す。

現在、この指標は0.68まで上昇し、0.5を大きく上回っている。これは昨年11月下旬以来初めて観測された「広範囲での蓄積」を意味する。興味深いことに、前回この現象が見られた時期は、ビットコインが80,000ドル付近で底値を形成した時期と重なっている。

最も積極的な買い増しを見せているのは、10〜100BTCを保有する中規模投資家層だ。彼らは価格が60,000ドルに向かって下落する過程で、最も活発に買い向かった。一方、2月初旬にはクジラ（大口投資家）が慎重な姿勢を見せ、個人投資家が逃げ出していた状況とは対照的だ。

日本国内でも、この動きは無視できない影響を与えている。日本の暗号資産取引所では、価格下落局面での新規口座開設が増加傾向にある。特に、従来は様子見だった40代以上の投資家層が、「割安感」を理由に参入するケースが目立つ。

SBIホールディングスやマネックスグループなどの金融機関も、顧客の暗号資産への関心が再び高まっていることを確認している。ただし、日本の投資家特有の慎重さから、一度に大きな金額を投じるのではなく、分散投資や積立投資を選ぶ傾向が強い。

今回の蓄積パターンは、10月の史上最高値から50%超の下落を経た後に現れている。過去のデータを見ると、このような全投資家層での同時蓄積は、多くの場合、中期的な底値圏での出現と相関している。

しかし、専門家の間では慎重な見方も根強い。暗号資産市場は依然として伝統的な金融市場と比べて変動性が高く、マクロ経済環境の変化や規制動向によって大きく左右される可能性がある。

現在の蓄積動向が持続的な上昇トレンドの始まりなのか、それとも一時的な現象にとどまるのか。市場参加者は、データが示す「集合知」と、不確実性に満ちた外部環境のバランスを慎重に見極めている。