ビットコイン7万1000ドル突破：中東危機でも「デジタル金」は輝くか

7万1000ドル。3月4日、ビットコインが24時間で6%上昇し、この価格を突破しました。しかし、これが起きたタイミングこそが注目すべき点です。イランがホルムズ海峡での石油供給を遮断し、世界的なエネルギー価格インフレの懸念が高まる中での出来事だからです。

伝統的「常識」が崩れた瞬間

従来の投資理論では、地政学的リスクが高まると投資家は「安全資産」である金に資金を移すとされてきました。実際、土曜日にイスラエル、米国、イランの間で紛争が勃発した際、金は月曜日に1オンス5400ドル超まで急騰しました。

しかし、その後の展開は予想外でした。金は5160ドルまで下落する一方で、ビットコインは6万5000ドル付近でサポートを維持し、むしろ上昇に転じたのです。イーサリアム、XRP、ソラナといった主要暗号資産も4-6%の上昇を記録しています。

タガス・キャピタルのアナリストは「ビットコインは危機時に防御的特性を示し始めているが、金の後退は古典的な安全資産でさえ市場の力学から免れないことを示している」と分析しています。

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アジア市場との対照的な動き

興味深いのは、アジア市場との対照です。韓国のKOSPI指数をはじめとするアジア株式市場は、石油輸入コスト上昇により大幅下落しています。日本の投資家にとっても、エネルギー価格上昇は企業収益への直撃弾となりかねません。

そんな中で、ビットコインが上昇を続けているのは、投資家の資産配分戦略に変化が起きていることを示唆しています。ブリッジウォーター創設者のレイ・ダリオ氏は「金は唯一無二」と述べ、ビットコインの安全資産としての地位に疑問を呈しましたが、皮肉にも彼の発言と同じ日に、金は3%下落し、ビットコインの下落は1%未満に留まりました。

新しい投資の現実

注目すべきは、ダリオ氏自身もポートフォリオの約1%をビットコインに配分していることです。また、過去にはビットコインまたは金への15%の配分を推奨したこともあります。これは、理論と実践の間にある微妙な距離感を物語っています。

ビットコインETFには5日間で14億5000万ドルの資金が流入しており、機関投資家の関心の高さがうかがえます。しかし、これほどの資金流入にもかかわらず価格上昇が限定的だった理由について、アナリストたちは市場構造の変化を指摘しています。