ビットコイン急反発の裏に見える「アメリカの買い」の正体

ビットコインが6万ドル台から7万ドル近くまで急反発。コインベース・プレミアム指数の変化が示すアメリカ投資家の動向と、その限界を読み解く。

-0.22%から-0.05%へ。たった数日で変化したこの数字が、ビットコイン市場で起きている静かな地殻変動を物語っている。

ビットコインが先週6万ドル台まで急落した後、7万ドル近くまで15%超の急反発を見せた。しかし、この値動きの背景にある「コインベース・ビットコイン・プレミアム指数」の変化こそが、今回の反発の真の意味を教えてくれる。

アメリカマネーが動いた瞬間

コインベース・ビットコイン・プレミアム指数は、コインベースでの取引価格と世界平均価格の差を示す指標だ。売り圧力が最も強かった時期に-0.22%まで下落していたこの指数が、火曜日には-0.05%まで回復している。

この変化が意味するのは明確だ。アメリカの投資家たちが、底値圏で「買い」に転じたということである。コインベースは機関投資家やドル建て資金の流れを示すプロキシとして広く認識されており、深くマイナスのプレミアムはアメリカ投資家が積極的に売却しているか、完全に様子見を決め込んでいることを示す。

特に今回の下落は、2022年のFTX破綻以来最速のペースだった。そんな中でアメリカの買いが入ったことは、一定の価格水準で価値を見出した投資家がいることを意味している。

重要なのは、プレミアム指数がまだプラス圏に転じていないことだ。歴史的に見て、持続的な買い集めとアメリカファンドの本格的なリスク選好の復活は、この指数がプラスに転じる時に起こる。現在の動きは、幅広い確信に基づく買いというより、選択的な押し目買いの色合いが強い。

市場構造データも、この慎重な見方を支持している。Kaikoによると、主要取引所の総取引量は2025年後半の高値を大きく下回ったままだ。現物取引は決定的な需要急増というより、段階的な減少の兆候を示している。

流動性の薄さは諸刃の剣だ。売り圧力が枯渇すれば価格は急激に跳ね上がるが、買い手が続かなければ再び下落に転じる脆弱性も抱えている。

日本の仮想通貨投資家にとって、この動きは複数の示唆を含んでいる。まず、アメリカ市場の動向が依然としてビットコイン価格の主要な決定要因であることが改めて確認された。円建てで投資している日本の個人投資家も、ドル建て機関投資家の動向を注視する必要がある。

また、日本の金融庁が進める仮想通貨規制の整備と、アメリカでの機関投資家参入の温度差も考慮すべき点だ。アメリカで選択的な買いに留まっている現状は、日本市場への本格的な資金流入にはまだ時間がかかる可能性を示唆している。