ビットコイン7万ドル割れが示す「仮想通貨の転換点」

ビットコインが7万ドルを維持できず下落。量子コンピューティングへの懸念とETF資金流出が重なり、市場の構造的変化を示唆している。

7万ドルという心理的な節目を維持できなかったビットコインが、仮想通貨市場全体に警告信号を送っている。

月曜日に一時的に7万ドルを回復したビットコインだったが、売り圧力に押し戻され、現在は6万8000ドル付近で推移している。この水準は2月前半を通じて支持線として機能していたが、その突破は市場構造の変化を示唆している。

大型銘柄の弱さが波及する構図

注目すべきは、ビットコイン、イーサリアム、BNBといった主要銘柄が7日間で最大3%下落する一方、ZcashやCosmosなどの小型銘柄は20%もの上昇を記録していることだ。

FxProの主席市場アナリストであるアレックス・クプツィケビッチ氏は「大型銘柄の下落は小型銘柄にとって不吉な兆候だ。間もなく加速度的に引きずり下ろされる可能性がある」と警告している。

歴史的に見ると、主要銘柄が低迷すると、市場全体が上昇モメンタムを維持することは困難になる。現在の状況は、まさにその転換点を迎えているように見える。

市場の不安を増幅させているのが、量子コンピューティングに関する議論の再燃だ。一部の投資家は暗号技術の長期的なリスクを懸念している一方、開発者たちは実際の脅威は数十年先だと反論している。

BlockstreamのCEOであるアダム・バック氏は、ネットワークのスパム削減を目的としたBIP-110提案を批判し、「取引の許可基準を変更することで新たな評判リスクを生み出す可能性がある」と指摘している。

機関投資家の動向も変化を見せている。ハーバード大学の基金は第4四半期にビットコインETFのポジションを20%以上削減した。ただし、依然として同基金の最大の公開仮想通貨ポジションではある。

CryptoQuantのオンチェーン分析によると、市場はストレス段階に入っているものの、典型的なサイクル底値を示す大規模な損失確定はまだ見られていない。これは調整がまだ完了していない可能性を示唆している。

日本の仮想通貨投資家にとって、この状況は特に注意が必要だ。円安の影響でドル建て資産への投資が増加していた中での調整は、為替リスクと合わせて二重の打撃となる可能性がある。

技術的な観点では、ビットコインが7万ドルを再び回復できるかが重要な分岐点となる。失敗すれば6万5000ドル、さらには6万ドルまで下落する可能性も視野に入る。