フィンランドDonut Lab、固体電池の独立テスト公開で業界の疑念に挑戦

フィンランドのスタートアップDonut Labが固体電池の独立テスト結果を公開。急速充電と熱安定性を実証し、量産化への疑念に応える。日本の電池産業への影響は？

10分で80%まで充電できる電池。これまで理論上の話だった固体電池の商用化が、フィンランドの小さなスタートアップによって現実味を帯びてきた。

Donut Labは今年初め、画期的な固体電池技術の開発を発表したものの、業界からは懐疑的な声が相次いでいた。「本当に量産できるのか」「過去の失敗例と何が違うのか」。そんな疑問に答えるため、同社は今回、フィンランド国営のVTT技術研究センターによる独立テスト結果を公開した。

疑念を晴らす独立検証

テストでは、充電速度と電池パックの「熱挙動」が重点的に評価された。固体電池は従来のリチウムイオン電池と比べて安全性が高く、急速充電が可能とされるが、製造コストや量産技術の壁が高いとされてきた。

Donut Labの固体電池は、液体電解質を固体に置き換えることで、発火リスクを大幅に削減しながら高速充電を実現する。同社によると、従来の電池が30分から1時間かけて充電していた容量を、わずか10分で達成できるという。

独立テストの詳細はThe Vergeなどの海外メディアで報じられているが、特に注目すべきは熱管理の優秀さだ。急速充電時の発熱は電池の天敵だが、Donut Labの技術は従来比で30%以上の熱発生を抑制したとされる。

固体電池の実用化は、日本の電池産業にとって複雑な意味を持つ。トヨタやパナソニック、TDKなどは長年固体電池の研究開発に巨額を投じてきたが、商用化のタイミングでフィンランドの新興企業に先を越される可能性が出てきた。

特にトヨタは2027年の固体電池搭載車両の市場投入を目指しているが、Donut Labの技術が先行すれば、電気自動車市場での競争力に影響を与える可能性がある。一方で、日本企業の強みである製造技術や品質管理のノウハウは依然として重要な差別化要因となり得る。

しかし、独立テストの成功が即座に商業的成功を意味するわけではない。固体電池の量産には、材料調達から製造工程まで、従来とは異なるサプライチェーンの構築が必要だ。

Donut Labは2025年の量産開始を目指しているが、実際の市場投入までには品質の安定化、コスト削減、そして大規模生産体制の確立が不可欠だ。過去にも多くの電池スタートアップが技術的には優秀でありながら、量産化の壁に阻まれてきた歴史がある。