原油119ドル——アジアは嵐の中心に立つのか

1バレル119ドル——その数字が画面に映し出されたとき、石油トレーダーたちは2022年のロシア・ウクライナ戦争勃発直後の記憶を呼び起こしたはずです。

何が起きたのか

2026年3月9日（月曜日）、国際原油価格は一時1バレル119ドルを突破しました。2022年以来、約4年ぶりの高値です。その後、激しい乱高下の末に100ドル前後まで値を戻しましたが、市場の動揺は収まっていません。

この急騰を引き起こしたのは、米国・イスラエルとイランの間で急速にエスカレートしている軍事的緊張です。ホルムズ海峡——世界の原油輸送量の約20%が通過するこの狭い水路——が封鎖または制限される可能性が現実味を帯び始めたことで、投資家たちは「エネルギー供給途絶」という、市場がこれまで過小評価してきたリスクの再評価を迫られています。

問題は価格の数字だけではありません。長期的な海上輸送の混乱、保険料の急騰、タンカーの迂回ルートによるコスト増加——これらが複合的に重なれば、原油そのものの供給が止まらなくても、エネルギーコストは跳ね上がります。

なぜ今、日本にとって深刻なのか

日本はエネルギー自給率が約13%（2023年度）と主要先進国の中でも特に低い水準にあります。原油輸入の約90%以上を中東に依存しており、その多くがホルムズ海峡を経由して運ばれてきます。1973年のオイルショック、1979年のイラン革命——日本の経済史は、中東の地政学的変動によって何度も揺さぶられてきました。

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トヨタやホンダといった製造業大手にとって、エネルギーコストの上昇は直接的な生産コストの増加を意味します。すでに円安と資材高騰に苦しむ中小企業にとっては、さらなる打撃となりかねません。また、電気料金やガソリン価格の上昇は家計を直撃し、消費者物価指数（CPI）への影響は避けられないでしょう。

日本政府はこれまで、燃料補助金や備蓄放出などの緊急措置を講じてきました。しかし財政余力には限界があり、長期化するシナリオへの耐性は決して高くありません。

複雑な現実——単純な「戦争リスク」では語れない

ただし、ここで立ち止まって考える必要があります。原油価格は本当に「戦争リスク」だけで動いているのでしょうか。

今回の急騰と急落という乱高下のパターンは、市場参加者の間で「実際の供給途絶」と「不確実性のプレミアム」が混在していることを示しています。実際、OPEC+の生産余力は依然として存在しており、サウジアラビアが増産に踏み切れば価格は一定程度抑制される可能性もあります。

一方で、アジアの視点から見逃せないのは中国の動向です。世界最大の原油輸入国である中国が、この状況でどう動くか——イランとの関係を維持しながら、エネルギー調達をどう多様化するか——は、アジア全体のエネルギー地政学に大きな影響を与えます。

韓国や台湾も同様に中東依存度が高く、アジア全体がこのリスクの「射程圏内」にあります。日本だけの問題ではないのです。

さらに興味深いのは、この危機が日本のエネルギー政策の根本的な問いを再び浮上させていることです。原子力発電の再稼働、再生可能エネルギーへの投資加速、あるいは液化天然ガス（LNG）調達先の多様化——それぞれに賛否があり、どれも即効薬にはなりません。