イランの報復攻撃で湾岸諸国が標的に―米国の同盟国が払う代償

165発の弾道ミサイルと541機のドローンが、アブダビの青空を切り裂いた。これは観光客を運ぶ定期便ではない。湾岸を挟んだ巨大な隣国イランからの、報復攻撃である。

日曜日午後の時点で、アラブ首長国連邦（UAE）国防省は、165発の弾道ミサイル、2発の巡航ミサイル、そして541機のイランのドローンを「処理した」と発表した。バーレーンでは友人が「空港が攻撃されている」と朝に連絡してきた。「巨大な爆発音とサイレンで眠れなかった。少なくとも20回の爆音があり、2回は着弾したようだ」。

民間施設も標的となった新たな戦争の形

今回の攻撃で注目すべきは、イランが軍事目標だけでなく、空港や民間施設も標的に含めたことだ。バーレーンの米海軍第5艦隊司令部のような軍事拠点から始まったが、今や高級ホテルやショッピングモール、高層アパート、最新の空港ターミナルまでが散発的に攻撃を受けている。

これらの建物は、ドローンや弾道ミサイルによる攻撃を想定して建設されたものではない。ドバイの空港では床一面に破片が散乱する映像が公開され、湾岸諸国の防空システムの隙間が露呈した。

イランのアッバス・アラグチ外相は、「我々はペルシャ湾諸国の隣国を攻撃しているのではない。これらの国々における米国の存在を標的にしている」とアルジャジーラに語った。しかし、バーレーンとUAEの空港への攻撃回数を見る限り、偶然とは考えにくい。

湾岸諸国が直面するジレンマ

興味深いのは、湾岸諸国が事前にイランに対し、今回の米・イスラエル攻撃には関与していないことを示そうと努力していたことだ。それにもかかわらず、ワシントンとの長年の軍事パートナーシップゆえに「懲罰」を受ける形となった。

イスラム革命以前、シャー時代のイランは「湾岸の警察官」として知られていた。革命後、イランの指導者たちは一貫して湾岸のアラブ諸国に対し、米海軍を追放してイランを「保護者」として受け入れるよう説得を試みてきた。

しかし、保守的で世襲制の君主国である湾岸諸国の支配者たちにとって、イスラム共和国の革命的熱狂は忌み嫌うべきものだ。今回の攻撃により、一線が越えられた。現在のイラン指導部が生き残ったとしても、正常な関係を築くことは困難だろう。

日本への示唆：エネルギー安全保障の再考

サウジアラビアとオマーンは比較的軽微な被害に留まっているが、これは偶然ではない。特にオマーンはイランと良好な関係を維持し、米・イラン核協議の仲介役を務めてきた。サウジアラビアの首都リヤドも標的となったが、政府は「最も強い言葉で非難する」との声明を発表した。

これは2019年のサウジアラムコ石油施設攻撃以来の大規模な攻撃だが、今回の規模は前例がない。日本のエネルギー安全保障にとって、湾岸地域の不安定化は深刻な懸念材料となる。

終わりの見えない消耗戦

現在、米国とイスラエルは、イランがミサイルやドローンを発射する前にその能力を破壊しようと競争している。一方、イラン革命防衛隊（IRGC）は、米軍艦のような主要目標に集中攻撃を仕掛けるか、それともトランプ大統領の忍耐力を上回ることを期待して多くの兵器を温存するかのジレンマに直面している。

イランのミサイルやドローンの数は有限だが、敵側の防空システムも同様に限られている。もしイランの兵器が尽きる前に防空システムが枯渇すれば、湾岸地域の住民にとって状況はさらに深刻になる可能性がある。

軍事バランスは米国とイスラエルに大きく傾いている。地域には200機以上の戦闘機を持つ2つの米空母打撃群が展開し、長年の制裁下にあるイランには事実上空軍が存在しない。