「私はサトシではない」— ビットコイン創設者の謎、再び

1700万BTC——現在の価値にして約300兆円超の資産を生み出した人物の名前を、世界はいまだに知らない。

そのミステリーに、また一つの「答え」が提示された。今度はニューヨーク・タイムズが、AIを活用した筆跡分析という手法を携えて。

調査の核心：AIが「一致」と判断した男

ピュリッツァー賞受賞記者のジョン・キャリールーが1年以上をかけて行ったこの調査は、従来の「状況証拠の積み上げ」とは一線を画す手法を用いた。彼はAIプロジェクト編集者のディラン・フリードマンと協力し、1992年から2008年にかけての3つのサイファーパンク・メーリングリストのアーカイブを統合。数万件に及ぶ投稿を単一のデータベースに集約し、3種類の異なる文体分析にかけた。

結果は3回とも同じ名前を返した。アダム・バック——英国人暗号学者、そしてブロックストリームの共同創業者兼CEOだ。

調査が特定した「文体的指紋」は具体的だ。ピリオドの後にスペースを2つ入れる習慣、英国式スペリング、ハイフン付きの「double-spending」という表記、そして「e-mail」と「email」を不規則に使い分けるクセ。サイファーパンクリストの数百人の購読者の中で、これらすべてを持つのはバック一人だったという。

技術的な接点も見逃せない。バックが1997年に考案したハッシュキャッシュ——スパム対策として設計されたプルーフ・オブ・ワーク機構——は、ビットコインが採用したアルゴリズムの直接の前身だ。さらに調査が注目したのは「沈黙」だ。電子マネーについて長年活発に発言していたバックは、ビットコインが発表された時期に突如オンライン上での活動を止め、サトシが最後に姿を消してから6週間後に初めてビットコインについてコメントした。

バックの反論：「一致は偶然と経験の産物」

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当のバックは、Xへの投稿で静かに、しかし明確に否定した。「私はサトシではない」。

彼の説明は論理的だ。1992年頃から暗号学、オンラインプライバシー、電子マネーに携わってきた自分の経歴は、ビットコインの設計思想と自然に重なる。文体の一致も、「似た経験と関心を持つ人々が使う似た表現」に過ぎないと言う。また、調査が「うっかりした自白」として解釈した発言についても、バックは真意が逆だったと説明した。自分の投稿量が膨大だからこそ、文体分析ツールはマッチングの素材を豊富に持ち、誰が書いたかに関わらず「一致」を導きやすくなる——そう主張したのだという。

懐疑論と「暴く」ことのリスク

クリプト界隈の反応は、全面的な支持とは程遠かった。ブルームバーグのコラムニストジョー・ワイゼンタールはXで「証拠にも結論にも100%は納得していない」と書き、二つの疑問を提示した。一つは、句読点の習慣は個人によってあまりにも不安定で、信頼できる識別子にはなりにくいという点。もう一つは、ハッシュキャッシュのような先駆的な業績には自分の名前を堂々と冠したバックが、ビットコインでは完全な匿名を選ぶという行動の矛盾だ。

英国の初期ビットコイナー、ニコラス・グレゴリーはより根本的な問いを投げかけた。サトシの正体を暴こうとすること自体が、その人物と家族に現実の危険をもたらしうる、と。

この点は軽視できない。サトシが保有すると推定される約110万BTCは、現在の相場で数十兆円規模だ。その人物の特定は、法的リスク、税務上の問題、そして物理的な安全への脅威を一気に現実化させる。

なぜ今、この調査が重要なのか

ビットコインは現在、かつてないほど制度化されている。米国ではビットコインETFが承認され、機関投資家の参入が加速し、一部の国家が戦略的準備資産として保有を検討している。ビットコインがもはや「アングラの実験」ではなく、グローバルな金融インフラの一部になりつつある今、その創設者が誰であるかという問いは、単なる歴史的好奇心を超えた意味を帯びる。

仮にサトシの正体が判明した場合、彼または彼女が保有する莫大なBTCをどう扱うかは、市場に直接的な影響を与えうる。また、特定の国籍や所属が明らかになれば、各国の規制当局がビットコインをどう扱うかという議論にも波紋を広げる可能性がある。

日本との接点も忘れてはならない。サトシ・ナカモトという名前は日本人名であり、ビットコインのホワイトペーパーが公開されたのは2008年10月31日。当時の世界金融危機の最中だった。日本の規制当局や金融機関は、もしサトシが日本人または日本在住者であることが証明された場合、どう対応するのかという問いは、今も答えが出ていない。