自宅でSTI検査ができる時代、医療はどこまで「プライベート化」すべきか？

性感染症の自宅検査キットが普及する中、プライバシーと精度のバランス、医療のあり方について考える。日本の医療制度への影響も分析。

2024年、アメリカでは220万件の性感染症感染が報告された。10年前と比べて大幅な増加だ。同時に、病院に行くことなく自宅で性感染症（STI）の検査ができるキットが急速に普及している。

30分で結果が出る検査キット

従来、STI検査は病院やクリニックでの受診が必要だった。しかし現在では、DameやEverlywellといった企業が提供する自宅検査キットを使えば、血液、尿、膣や直腸からのサンプルを自分で採取し、30分以内に結果を知ることができる。

Wispの医療ディレクターであるシャノン・チャタム医師は「適切に使用すれば、自宅検査は医師の診察と同じくらい正確」と説明する。多くのキットが同じ実験室技術を使用しているためだ。価格は100〜400ドル程度で、クラミジア、淋病、梅毒、B型肝炎、トリコモナス症などを検出できる。

自宅検査の最大の利点は、プライバシーとアクセスの良さだ。予約不要で、自分のペースで検査でき、性感染症に対する社会的偏見を避けることができる。特に医師の予約が2週間待ちという状況では、迅速な検査は重要だ。

しかし課題もある。最も大きな問題は費用だ。アメリカでは州や市の保健所、Planned Parenthoodなどで無料検査を受けられる場合があり、自宅検査よりもはるかに安い。

また、サンプル採取の失敗による偽陰性のリスクもある。Visby Medicalのゲイリー・スクールニック医師は「キットの指示に正確に従い、汚染を避けることが重要」と警告する。月経中や抗生物質使用後など、個人の健康状態やタイミングが結果の精度に影響する可能性もある。

興味深いのは、この動きが日本の医療制度とどう関わるかだ。日本では国民皆保険制度により、比較的安価で医療機関を受診できる。しかし、性感染症検査に対する心理的ハードルは依然として高い。

日本の医療機器承認プロセスは厳格で、海外で普及している自宅検査キットの多くはまだ承認されていない。一方で、プライバシーを重視する文化的背景を考えると、適切に規制された自宅検査キットへの需要は潜在的に高いと考えられる。

Evvyの最高医療責任者ケイト・マクリーン医師は「陽性結果が出た場合は、次のステップを理解するために医療従事者との相談が必要」と指摘する。つまり、自宅検査は医療機関を完全に代替するものではなく、医療アクセスの入り口としての役割を果たしている。

この流れは、COVID-19パンデミック中に普及した自宅検査の延長線上にある。血液検査、ホルモン検査、食物アレルギー検査まで、様々な医療検査が自宅で可能になっている。