ホルムズ海峡でシュノーケリング——戦争の「見えない顔」

米イラン戦争が開始して1ヶ月。ホルムズ海峡封鎖が世界のエネルギー市場に与える影響と、日本経済への波及効果を多角的に分析します。

戦争が始まって1ヶ月。ホルムズ海峡の海は、今日も青く穏やかだった。

ザ・アトランティック誌の記者グレーム・ウッドは先日、ドバイからレンタルした木造船「ダウ」に乗り込み、世界で最も注目を集める水域に向かった。そこで彼が目にしたのは、イルカと熱帯魚だった。岸壁の向こうでは爆撃が続いているはずなのに、海の中は休暇の写真のように美しかった。

「情報の暗闇」の中で進む戦争

2026年2月末に始まった米国とイスラエルによるイランへの軍事作戦は、現在2ヶ月目に入っている。米国とイスラエルはイランの軍事・経済インフラに対して甚大な被害を与えたとされているが、その映像はほとんど公開されていない。両陣営が「映像の完全遮断」に合意しているかのように、現代の戦争にしては異例なほど視覚的な情報が乏しい。

そのような「情報の暗闇」の中で、ウッド記者がホルムズ海峡で実際に目撃したのは、数十隻の船が海峡への入り口で待機している光景だった。通常であれば密輸業者の小型船が行き交うはずの水路が、静まり返っていた。イランのタンカーも、中国向けの原油を運ぶ船も、動いていなかった。

しかし、ここに一つの逆説がある。

海峡は封鎖されているにもかかわらず、イランは戦争前よりも多くの石油を、より高い価格で売っているのだ。主な買い手は中国だ。世界の海上石油輸送量の約5分の1を担うホルムズ海峡が機能不全に陥ることで原油価格が上昇し、皮肉にも制裁対象のイランの収入が増えている。

トランプの「アキレス腱」——エネルギー市場への恐怖

デイビッド・フラム（ザ・アトランティック誌スタッフライター）は、この戦争における米国の最大の弱点を鋭く指摘する。

トランプ政権は、アメリカ国民に「経済的な痛みはない」と約束して戦争に踏み切った。ところが、毎週月曜日のアジア市場開場前になると、大統領自らエネルギー価格を抑制しようと発言を繰り返す。最初はこの「口先介入」が効いていた。しかし3月末には、市場はトランプの言葉に反応しなくなった。

これはイランに重要なシグナルを送ってしまった。「エネルギー価格が上がれば、トランプは耐えられない」——イランはその弱点を正確に読んでいる。ウッド記者が取材で接触したイランの実力者ガリバフ（国会議長）は「トランプがエネルギー市場を非常に気にしていることは明らか。彼の発言の多くは無視すべきだ」と述べたという。

軍事的には優位に立つ米国が、経済的には劣勢に立たされている。鉄工場が爆撃されているのはイランだが、パニックの兆候を見せているのはトランプだ、とフラムは指摘する。

広告掲載について

[email protected]

「相互確証エネルギー破壊」——イランが握るカード

イランにはまだ切っていないカードがある。

サウジアラビア、クウェート、カタールの石油・ガスインフラは、今のところ大規模な攻撃を受けていない。しかしウッド記者の最新報告「相互確証エネルギー破壊」によれば、イランはこれらの施設の特定のノードを精密攻撃する能力を持っている。そのノードが破壊されれば、復旧に数年かかる可能性がある。

イランがその能力を持つ証拠として、ウッドは米軍がサウジの基地に野外駐機していた高価な偵察機が、ドローン攻撃で破壊された事例を挙げる。「ロシアとウクライナが何年もかけて完成させたドローン戦術に、米軍は準備できていなかった」と彼は言う。

なぜイランはその「最終カード」をまだ使わないのか。理由の一つは、ドバイにある数十万人のイラン人コミュニティだ。ドバイのショッピングモールを破壊すれば、ロシア人、中国人、そしてイラン人自身が巻き添えになる。イランの資産もドバイの銀行に預けられている。もう一つの理由は中国だ。サウジの石油インフラを破壊すれば、最大の買い手である中国が直接的な打撃を受ける。中国はイランの数少ない友好国であり、「やりすぎるな」というメッセージを送る立場にある。

日本への波及——「一つの価格」の現実

ここで日本の読者に直接関わる問題がある。

ホルムズ海峡を通過する原油の約80%は東アジア向けだ。日本、韓国、中国がその主な消費国である。しかしフラムが強調するように、エネルギーには「一つの世界価格」しか存在しない。米国産の原油を使っていても、ノルウェー産を使っていても、ペルシャ湾が封鎖されれば、その影響は世界中の価格に反映される。

トヨタ、ホンダ、日本の製造業全体が原材料コストの上昇に直面し、電力料金の上昇は家庭にも直撃する。日本は原子力発電の再稼働と再生可能エネルギーへの転換を進めているが、石油依存からの脱却はまだ道半ばだ。

フラムは「電気自動車への転換は10年後の話ではなく、10年前に始めるべき議論だった。その出口を、私たちは漫然と通り過ぎてしまった」と嘆く。

また、日本企業にとっては別の懸念もある。中東での事業展開、インフラ輸出、LNG（液化天然ガス）の調達契約——これらすべてが、この戦争の行方に左右される。カタールのガスインフラへの損害が現実化すれば、日本のLNG調達計画に直接的な影響が出る。

「次の最高指導者」と戦争の行方

最高指導者ハメネイ師が死亡した。30年以上イランを統治してきた人物の死は、イスラム共和国のイデオロギーに何をもたらすか。

ウッドは、イランは1980年代の革命初期と比べて、はるかに「合理的・戦略的」な国家になっていたと分析する。殉教のレトリックは薄れ、官僚的な国家運営が前面に出ていた。しかし、ハメネイ師が地上の自宅に留まりながら標的になることを受け入れたその姿は、初期シーア派イスラムの「殉教」の概念を呼び起こした。

米国は「体制内の腐敗した実利主義者たち」を探し出し、彼らと取引することを想定していた可能性がある。ベネズエラやキューバのように、イデオロギーより金を優先する指導者層を見つけ出し、彼らに権力を与えて「扱いやすい国家」を作ろうとする構想だ。しかしウッドによれば、イランの権力中枢は「血の汚れ」が深く、取引できる相手を見つけるのは想像以上に難しい。

3月30日（記録日）、トランプは「現在のイラン指導部とは取引できる」と発言した。イランの民主化を求めてきた人々にとっては絶望的な言葉だが、交渉の糸口を残す戦術的発言とも読める。