AIという「超物体」を、複眼で見る

トンボは、1万個以上の小さなレンズで構成された複眼を持ち、ほぼ全方位を同時に見ることができる。AIを理解するために必要なのも、この「複眼思考」かもしれない。

哲学者ティモシー・モートンが提唱した「ハイパーオブジェクト」という概念がある。時間・空間・領域にまたがって広がり、単一の視点からは決して全体を把握できない存在のことだ。気候変動がその典型例とされてきたが、今やAIがその座を継ごうとしている。ノエマ誌に寄稿された論考「AIを理解するには、トンボのように考えよ」は、AIをめぐる9つの支配的な語りを丁寧に整理し、私たちに複眼思考を促す。

9つの語り——同じ現実、異なる解釈

この論考が整理する9つの視点は、3組の対立軸と、3つの「対になる利益がない損失」から成る。

最初の対立は、AIが労働をどう変えるかをめぐる「建設者」対「被退場者」の構図だ。OpenAIのCEOサム・アルトマンに代表される建設者たちは、AIが専門知識へのアクセスを民主化し、前例のない繁栄をもたらすと主張する。実際、DeepMindのデミス・ハサビスはAlphaFoldによるタンパク質構造予測でノーベル化学賞を受賞した。ピュー・リサーチが25カ国を対象に行った2025年の調査では、インド・ケニア・ナイジェリアがAIに最も肯定的で、米国・オーストラリア・イタリアが最も慎重だった。医師や教師へのアクセスが地理的・経済的に制限されている国々では、AIは現実の「命綱」として機能しているのだ。

一方、被退場者たちの訴えはより深い問いを含んでいる。2023年のハリウッド・ストライキは、工場労働者ではなく脚本家・俳優・弁護士・ジャーナリストといった「大学教育を受けた専門職」が初めて機械に置き換えられる恐怖から生まれた。ゴールドマン・サックスの同年レポートは、AIが世界GDPを7%押し上げると試算する一方で、約3億人の雇用が自動化の脅威にさらされるとも記した。同じレポートから、まったく異なる結論が引き出される——これはかつてのグローバル化論争の縮図だ。

第二の対立は権力の集中をめぐる「地政学的タカ派」対「権力批判者」だ。AIインフラへの5000億ドル投資計画「スターゲート・プロジェクト」に象徴されるように、米中のAI覇権競争は現実の地政学的課題となった。だがカイフー・リーが警告するように、この競争の帰結は「デュオポリー（複占）」であり、他の国々は「データの植民地」になりかねない。ヨーロッパのデジタル主権政策、インドの国産モデル推進、UAEのAIハブ戦略は、競争ではなく「主権の防衛」という動機から生まれている。

第三の対立は情報をめぐる「破壊者」対「真実の守護者」だ。2024年12月、ルーマニアの憲法裁判所は、TikTokを利用したAI主導の情報操作を理由に大統領選の第一回投票を無効とした——欧州史上前例のない決断だ。法学者ボビー・チェスニーとダニエル・シトロンが指摘する「嘘つきの配当」は深刻だ。ディープフェイク技術の存在そのものが、本物の証拠を「偽物かもしれない」と疑わせる免罪符になる。

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対になる「得」のない3つの損失

論考が特に重要視するのは、対立軸を持たない3つの語りだ。

環境批判者たちが数える数字は重い。AIシステムの2025年における炭素排出量は3200万〜8000万トンと推計され、ニューヨーク市の年間排出量に匹敵する。水使用量は3120億〜7650億リットルで、世界のペットボトル飲料水年間消費量に相当する。DeepMindがGoogleのデータセンターの冷却エネルギーを40%削減した一方で、Googleの2024年環境報告書は2019年比で総排出量が48%増加したと記録している。効率化が消費全体を増やす「ジェボンズのパラドックス」が、現実に進行中だ。

安全コミュニティの語りは、他とは異なる論理構造を持つ。ディープラーニングの父とも呼ばれるノーベル賞受賞者ジェフリー・ヒントンは2023年にGoogleを退社し、「自分の生涯の仕事の結果を恐れている」と語った。AIエージェントが人間の指示なしに自律的に仮想通貨マイニングを開始したという研究報告は、「アライメント問題」——AIを人間が本当に望むことに確実に従わせること——がまだ解決されていないことを示す。他の問題は原則として修正可能だが、安全コミュニティが警告するのは「ある能力閾値を超えると、修正する能力そのものが失われる可能性」だ。

ヒューマニストたちの懸念は、フロリダ州の14歳の少年がCharacter.aiのチャットボットとの深い感情的絆の末に自ら命を絶った2024年2月の事件に象徴される。作家テッド・チャンは大規模言語モデルを「ウェブのぼやけたJPEG」と表現し、より根本的な問いを投げかける。「書くことは考えることだ」——文章を書く労苦の中にこそ、理解を生む認知的作業がある。AIにその作業を外注することは、単なる利便性の問題ではなく、民主的市民としての自律的判断力という「自治の認知的インフラ」を失うことかもしれない。

日本社会への接続——高齢化と「思考の外注」

この問いは、日本社会に固有の文脈で響く。

トヨタ・ソニー・NTTといった日本企業はAIの生産性向上に多大な期待を寄せている。深刻な労働力不足と高齢化社会を抱える日本にとって、AIは「働き手」の代替として切実な意味を持つ。介護ロボットや医療診断AIへの投資が加速しているのも、この文脈からだ。建設者たちの語りは、日本では単なる経済成長の話ではなく、社会維持の話でもある。

しかし同時に、ヒューマニストたちの懸念も日本社会に深く刺さる。「書くことは考えること」というチャンの命題は、作文教育を重視してきた日本の教育文化と共鳴する。学校教育の現場でAI利用をどこまで許容するかという議論は、単なる教育政策の問題ではなく、次世代の市民が「自分で考える力」を保持できるかという問いだ。加えて、均質性と社会的調和を重んじる文化的土壌において、AIが生成する「平均的な答え」への過度な依存は、多様な思考の萌芽を静かに摘み取るリスクをはらんでいる。

地政学的観点からは、日本は独自の立ち位置にある。日米同盟の文脈でスターゲート・プロジェクトへの参画を模索しつつ、中国との経済的相互依存も抱える。「AIの主権」をどう定義するかは、日本にとって純粋な技術政策の問題ではなく、外交と安全保障の核心に関わる。