K-POPが7週連続で証明したこと

日本のレコード市場が縮小し続ける中、韓国のアーティストたちはどうやってアメリカのチャートを塗り替えているのか。

7組が上位を独占した週

5月9日付けのBillboard World Albumsチャートで、TXT（TOMORROW X TOGETHER）の最新ミニアルバム「7TH YEAR: A Moment of Stillness in the Thorns」が2週連続で首位を維持しました。さらに同アルバムはBillboard 200でも98位にランクインし、メインチャートへの存在感も示しています。

同チャートの上位にはTXTだけでなく、BTS、ENHYPEN、CORTIS、NewJeans、Stray Kids、ATEEZの計7組がランクインし、K-POPアーティストがチャートの主要ポジションを占める状況が続いています。

これは一時的な現象ではありません。過去5年間を振り返ると、2021年以降、World Albumsチャートの上位10位のうち平均して6〜7枠をK-POPが占めてきた実績があります。今週の結果は、その傾向の延長線上にあります。

「ファンダム経済」から「定常状態」へ

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かつてK-POPのチャート好成績は、組織的なファンダムによるバルク購入（大量一括購入）の産物だと分析されていました。確かにその要素は今も存在します。しかし、TXTがBillboard 200の98位に残り続けているという事実は、単純なファンダム動員だけでは説明できません。Billboard 200はストリーミング数、ラジオ再生、実売数を複合的に計算するため、持続的なリスナー層の存在を示唆しているからです。

HYBE傘下のTXTとENHYPEN、JYP EntertainmentのStray Kids、KQ EntertainmentのATEEZ、そして現在法的問題を抱えながらも音楽的存在感を維持するNewJeans——これらのアーティストが同時期にチャートを占める構図は、特定の事務所の戦略というより、K-POPという「フォーマット」そのものの定着を示しています。

ここで日本市場との対比が興味深くなります。ソニーミュージックやエイベックスが長年培ってきたCD販売モデルは、ストリーミング時代への移行で苦戦が続いています。一方、K-POPはフィジカル（CD・アルバム）とデジタルを組み合わせたハイブリッドモデルを早期に確立し、Billboard算出方式に最適化されたリリース戦略を展開してきました。日本の音楽産業がこの「最適化」から学べる部分はあるのでしょうか。

日本のファンと産業が見るべき座標

日本はK-POPの最大消費市場の一つです。BTSの日本ツアーは毎回数十万人規模の動員を記録し、Stray KidsやATEEZも日本での公演需要が高い。しかし「消費する市場」と「産業として学ぶ対象」の間には、まだ距離があります。

CORTISは今回のチャートに名を連ねた新興グループです。日本ではまだ認知度が低いかもしれませんが、彼らの存在はK-POPの「次世代供給ライン」が途切れていないことを示しています。BTSのような第3世代からTXT・ENHYPENの第4世代、そして新たなグループへと続く世代交代のサイクルは、日本のアイドル産業が長年課題としてきた「グループ解散後の市場空白」問題と対照的です。

OTTプラットフォームの観点からも変化が見えます。NetflixやDisney+がK-POPドキュメンタリーやコンサート映像のIP（知的財産）に積極投資する中、音楽チャートの成績はプラットフォームとの交渉力に直結するようになっています。チャート順位は単なる人気指標ではなく、ビジネス交渉のカードになっているのです。