NewJeansが盗作訴訟に直面——「How Sweet」と米国曲の類似性とは

音楽はどこまで「似ていい」のか——その問いに、法廷が答えを求め始めた。

2026年5月8日（現地時間）、Billboardが報じたところによると、米国人作曲家4名——Audrey Armacost、Aidan Rodriguez、Adam Gokcebay、Michael Campanelli——が、NewJeansのメンバー全員、所属事務所ADOR、および親会社HYBEを相手取り、著作権侵害訴訟を提起した。問題となっているのは、2024年にリリースされたNewJeansの楽曲「How Sweet」と、原告が権利を持つ楽曲との「顕著な類似性」だ。

訴訟を受けてADORは公式コメントを発表し、「法的手続きを通じて適切に対応する」との姿勢を示した。現時点で具体的な類似箇所や損害賠償額については詳細が明らかにされていないが、訴訟の矛先が所属事務所と親会社にまで及んでいる点は注目に値する。

「How Sweet」という楽曲の位置づけ

「How Sweet」は2024年5月にリリースされたNewJeansの楽曲で、80年代のシティポップやR&Bを現代的に再解釈したサウンドが特徴だ。リリース直後から各種チャートで上位に入り、NewJeansの音楽的方向性を象徴する一曲として広く認知された。同時期にリリースされた競合作品と比較しても、そのレトロ感覚と洗練されたプロダクションは際立っており、K-POPの「ヴィンテージ・リバイバル」トレンドを牽引した作品の一つとして評価されている。

ただし、この「レトロ志向」こそが今回の訴訟の核心に触れる可能性がある。過去の楽曲スタイルを意識的に参照する音楽は、インスピレーションと模倣の境界線が曖昧になりやすい。米国では2015年の「Blurred Lines」裁判（Marvin Gaye遺族 vs. Robin Thicke）以降、「フィール（雰囲気）」の類似性が法的争点になり得るという判例が生まれており、今回の訴訟もその延長線上にある可能性がある。

K-POPと著作権——業界が抱える構造的緊張

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K-POP産業は、グローバルな音楽市場において急速に存在感を高める一方、著作権管理の国際的な複雑さとも向き合い続けてきた。制作過程では欧米のソングライターやプロデューサーとのコライト（共同制作）が一般化しており、権利関係が複数国にまたがるケースも珍しくない。

HYBEのような大手エンターテインメント企業にとって、今回の訴訟は単なる一曲の問題にとどまらない。仮に原告側が勝訴すれば、類似の訴訟を誘発するリスクがある。逆にHYBE側が早期和解を選択すれば、それ自体が「認定」と受け取られかねない——この二律背反が法的戦略を複雑にする。

日本市場との関連で言えば、NewJeansは日本でも高い人気を誇り、日本のレコード会社や配信プラットフォームとも深く連携している。訴訟の結果次第では、日本国内でのライセンス契約や楽曲配信にも影響が及ぶ可能性があり、日本のK-POPファンや音楽業界関係者にとっても他人事ではない。

訴訟が問いかける「音楽の所有権」

今回の訴訟で注目すべきは、訴えの対象がNewJeansのメンバー「個人」にも及んでいる点だ。通常、著作権侵害訴訟は制作会社やレーベルを主な被告とするが、アーティスト本人を含めることで、法的・社会的プレッシャーを高める戦略とも読める。

また、K-POPにおける「アーティスト」の役割は日本のアイドル文化とも共鳴する部分があり、日本の読者にとっては馴染みのある構図かもしれない。制作の主体が事務所にある場合、アーティスト本人がどこまで法的責任を負うべきか——この問いは、K-POPだけでなく、日本のアイドル産業にも通じる問題提起だ。

一方で、訴訟の「類似性」が実際にどの程度のものかは、現時点では独立した音楽専門家による分析がなければ判断できない。過去にも、著作権訴訟が最終的に「類似性なし」で棄却されたケースは多く、提訴＝侵害の確認ではないことも忘れてはならない。