30人のスタートアップが挑むAI巨人への反乱

AI業界の勝者はすでに決まった、と多くの専門家が考えています。Google、Meta、Microsoftといったビッグテックが、OpenAIやAnthropicと組んで市場を支配する——そんな構図が既定路線だと。

しかし、従業員わずか30人のスタートアップArcee AIは、この前提に真っ向から挑戦しています。同社が先日リリースした「Trinity」は、400Bパラメータという巨大規模でありながら、完全にオープンソース（Apache ライセンス）として公開されました。これは、米国企業が訓練・リリースしたオープンソース基盤モデルとしては最大級の規模だと同社は主張しています。

6ヶ月で20億円、巨人に挑む小さな挑戦者

Arceeの創設者兼CEOMark McQuade氏によると、Trinityの開発には6ヶ月の期間と2000万ドル（約30億円）の費用がかかりました。これは同社がこれまでに調達した5000万ドルの約40%にあたる巨額投資です。

「我々にとっては大きな金額でしたが、大手ラボが現在投じている額と比べれば微々たるものです」と、CTOLucas Atkins氏は率直に語ります。それでも、2048個のNvidia Blackwell B300 GPUを使用した訓練で、MetaのLlama 4 Maverickや中国のGLM-4.5に匹敵する性能を実現したのです。

同社は元々、SK Telecomなどの大企業向けにAIモデルのカスタマイズを手がけていました。既存のオープンソースモデルを企業のニーズに合わせて調整する「後訓練」が主力事業だったのです。しかし、クライアントが増えるにつれ、自社モデルの必要性が高まってきました。

なぜ今、もう一つのオープンモデルが必要なのか

Llamaがあるのに、なぜ米国に別のオープンウェイトモデルが必要なのでしょうか？Atkins氏は明確な理由を挙げます。

「LlamaはMetaが管理するライセンスで、商用利用や使用方法に制約があります。一部のオープンソース団体は、Llamaは真のオープンソースではないとさえ主張しています」

実際、MetaのCEOMark Zuckerberg氏は昨年、同社の最先端モデルを必ずしもすべてオープンソースにするわけではないと示唆していました。これに対し、ArceeはApacheライセンスを選択することで、永続的にオープンであり続けることを約束しています。

日本企業への影響と可能性

日本の企業にとって、この動きは重要な意味を持ちます。多くの日本企業が、AI導入において米中の技術覇権争いの狭間で選択を迫られている現状があります。完全オープンソースの高性能モデルの登場は、ソニーやトヨタ、任天堂といった日本の技術企業にとって、第三の選択肢を提供する可能性があります。

特に、データの機密性や技術の独立性を重視する日本の製造業にとって、カスタマイズ可能で制約のないオープンソースモデルは魅力的でしょう。Arceeが提供する後訓練サービスと組み合わせれば、日本企業独自のAIソリューションを構築することも可能になります。

小さな会社の大きな賭け

McQuade氏は、この規模でのモデル事前訓練を行った企業は世界で20社未満だと指摘します。「非常に神経質になる決断でした」と振り返る通り、これは小さなスタートアップにとって存亡をかけた賭けでした。

現在、Trinityは3つのバージョンで提供されています。軽い後訓練を施したTrinity Large Preview、後訓練なしのTrinity Large Base、そして企業や研究者がゼロからカスタマイズできるTrueBaseです。すべて無料でダウンロード可能で、最大6週間後には推論や対話能力を向上させた一般リリース版が登場予定です。