「技術競争」という名の封じ込め戦略

同じルールで走っているのに、片方が相手の足を引っかけているとしたら、それはレースと呼べるだろうか。

「米中テック競争」という言葉は、いまや日常的に使われる。しかし、この表現には根本的な問いが埋め込まれている。2つの国が本当に「競争」しているのか、それとも一方が他方を「封じ込め」ているのか、という問いだ。

ワシントンの論理：安全保障か、覇権維持か

米国がとってきた手段は多岐にわたる。半導体の輸出規制（EAR）、エンティティリストへの中国企業の追加、同盟国への「同調圧力」——これらは単独の政策ではなく、体系的な戦略として機能している。

2022年に発動された半導体輸出規制は、特に象徴的だった。先端ロジックチップ（18nm以下）や高帯域幅メモリの対中輸出を事実上禁止し、製造装置メーカーにも域外適用（エクストラテリトリアリティ）を求めた。オランダのASML、日本の東京エレクトロンもこの網に引っかかった。

ワシントンの公式な立場は明確だ。「国家安全保障上のリスクを持つ技術が、軍事転用される可能性のある国家に渡ることを防ぐ」。この論理は一定の説得力を持つ。軍民融合政策を掲げる中国において、民間技術と軍事技術の境界線が曖昧であることは事実だ。

しかし批判者たちは別の側面を指摘する。規制の対象が「軍事転用可能な技術」から「先端技術全般」へと拡大し続けていることだ。2023年には人工知能チップ、2024年にはクラウドコンピューティングサービスまで規制の射程に入った。これは安全保障政策か、それとも経済的優位性の維持か——その境界線は年々曖昧になっている。

北京の論理：被害者か、挑戦者か

中国側の語りは対照的だ。「技術主権」「自立自強」——これらのスローガンは、外圧への対抗という文脈で語られる。習近平政権は、欧米の技術依存からの脱却を国家目標に掲げ、半導体国産化に数兆円規模の投資を続けている。

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中国の主張には一定の正当性がある。かつて日本が1980年代に半導体産業で世界を席巻したとき、米国は日米半導体協定（1986年）で市場シェアを強制的に確保した。歴史は繰り返す、という見方だ。

ただし、この語りにも注意が必要だ。中国が「被害者」として振る舞う一方で、南シナ海での軍事的拡張、台湾への圧力、サイバー攻撃の疑惑は続いている。技術覇権の問題は、純粋な経済競争の文脈だけでは語れない。

日本企業が立つ、その地雷原

日本にとって、この対立は傍観者的な問題ではない。

東京エレクトロン、信越化学工業、JSR——日本の半導体関連企業は、グローバルサプライチェーンの要所を占めている。米国の輸出規制への「同調」を求められた日本は、2023年に独自の輸出管理強化を実施した。その結果、一部の対中ビジネスは制約を受けた。

トヨタやソニーにとっても無縁ではない。電気自動車に搭載される先端半導体、ゲーム機に使われるチップ——これらのサプライチェーンは複雑に絡み合い、米中どちらかを「選ぶ」ことが難しい構造になっている。

日本政府は「経済安全保障」という言葉で対応しようとしているが、その実態は綱渡りだ。米国との同盟を維持しながら、最大の貿易相手国である中国との関係も損ないたくない。この二律背反は、政策立案者を慢性的なジレンマに追い込んでいる。

「競争」という言葉が隠すもの

国際関係の研究者たちは、この対立を「競争」と呼ぶことへの違和感を共有し始めている。真の競争とは、同じルールの下で行われるものだ。しかし現在の状況は、ルールそのものが争われている。

グローバルサウスの視点は興味深い。インド、ブラジル、インドネシア——これらの国々は、米中どちらかの陣営に属することを避け、両者から技術・投資を引き出そうとしている。「技術の民主化」を求める声は、先進国だけの問題ではない。

一方で、日本社会の文脈で考えると、別の問いが浮かぶ。少子高齢化と労働力不足に直面する日本にとって、人工知能や自動化技術の普及は急務だ。その技術の多くが、米中対立の影響を受けるサプライチェーンに依存している。地政学的な対立が、日本の社会課題解決を遅らせる可能性は、あまり語られていない。