優生学の「被害者」たちは、本当に無力だったのか

「被害者」という言葉は、時として人から主体性を奪う。

20世紀初頭から中盤にかけて、優生学は世界中で猛威を振るいました。アメリカでは6万人以上が強制断種手術を受け、ナチス・ドイツでは障害者や「劣等」とみなされた人々が組織的に抹殺されました。日本でも旧優生保護法のもと、1948年から1996年の約半世紀にわたり、約1万6,500人が本人の同意なく断種手術を施されたことが記録されています。この歴史は疑いなく、深刻な人権侵害の歴史です。

しかし、歴史家のコリーン・マグワイアとアレックス・エイルワードは、ここに問いを立てます。「障害者は本当に、ただ一方的に被害を受けるだけの存在だったのか？」

語られてこなかった「もう一つの側面」

優生学の物語において、障害を持つ人々は長らく「受動的な犠牲者」として描かれてきました。それは歴史的事実の重要な一面であることは間違いありません。しかし研究者たちが一次資料を丹念に掘り起こすと、より複雑な人間の姿が浮かび上がってきます。

一部の障害者たちは、優生学の言説を自らの利益のために利用しようとしたという記録が残っています。たとえば、聴覚障害者のコミュニティの中には、「聴覚障害は遺伝しない」「自分たちは優生学的に問題ない」と主張することで、断種政策の対象から外れようとした人々がいました。また、身体障害者の一部が「精神障害者こそが問題だ」と訴えることで、自分たちへの迫害を逸らそうとした事例も記録されています。

これは道徳的な擁護ではありません。むしろ、極限状態に置かれた人間が生存のためにいかに複雑な選択を迫られるか、という人間の条件そのものへの問いかけです。

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なぜ今、この問いが重要なのか

2026年の現在、この問いには新たな切迫感があります。

遺伝子編集技術CRISPRの進化、出生前診断の精度向上、そして人工知能による遺伝的リスク予測——これらの技術は、「優生学」という言葉を使わないまま、優生学的な選択を社会の日常に埋め込みつつあります。日本は世界有数の高齢化社会であり、出生率は1.20（2023年）と過去最低水準にあります。「どのような命が生まれるべきか」という問いは、政策論議の中に静かに忍び込んでいます。

こうした時代に、歴史の中の障害者たちを「ただの被害者」として固定化することは、実は彼らの人間としての複雑さを消し去ることにもなりかねません。マグワイアとエイルワードの研究が示唆するのは、抑圧の構造の中でも人々は考え、交渉し、時に誤った選択をしながら生きていた、という当たり前の、しかし忘れられがちな事実です。

複数の視点から読み解く

障害当事者の視点から見れば、この研究は複雑な感情を呼び起こします。自分たちの祖先が「加害の構造に加担した」と読まれることへの抵抗感は理解できます。しかし同時に、「被害者」という一元的な物語から解放され、歴史の主体として扱われることへの肯定もありえます。

歴史家の視点では、これは「加害と被害の二項対立を超えた歴史叙述」という方法論的な問題提起でもあります。抑圧された集団の内部にも、権力関係・階層・葛藤が存在するという認識は、歴史研究をより誠実なものにします。

日本社会の文脈では、この問いは特別な重みを持ちます。旧優生保護法をめぐる国家賠償訴訟は現在も続いており、2024年に最高裁が違憲判決を下しました。被害者への補償と謝罪が進む中で、「被害者の複雑な主体性」という問いをどう位置づけるか——これは被害者を傷つけることなく歴史の真実に向き合うための、繊細な作業を要します。

文化的な視点では、日本社会が長年培ってきた「集団の調和」という価値観が、個人の抵抗や交渉という行為をどう評価するかも問われます。欧米の個人主義的な文脈で生まれた障害学の理論が、日本社会にそのまま適用できるかどうかも、開かれた問いとして残ります。