「毎日しゃべるな」マクロンがトランプ流外交に警告

「これはショーではない。私たちは戦争と平和、そして人々の命について話しているのだ。」

2026年4月2日、韓国への国賓訪問のために到着したエマニュエル・マクロン仏大統領は、記者団に対してこう言い切った。名指しこそ避けたものの、その言葉が誰に向けられたものかは誰の目にも明らかだった――ドナルド・トランプ米大統領である。

矛盾するメッセージ、深まる亀裂

イランとの戦争が2ヶ月目に突入するなか、トランプ政権の発信は一貫性を欠いてきた。「停戦が近い」と言ったかと思えば「すでに勝利した」と宣言し、翌日には「戦い続ける」と述べる。マクロンはこの状況を「前日に言ったことと毎日正反対のことを言う」と表現し、「発言を控え、状況を落ち着かせるべきだ」と促した。

ことの発端は2025年6月にさかのぼる。トランプ政権はイランの核施設への空爆を実施し、「すべてを破壊し、問題を解決した」と宣言した。ところが2026年2月に本格的な戦争が始まると、トランプはこれを「イランの核兵器開発計画への最後の最善の攻撃機会」と位置づけ直した。マクロンはこの矛盾を静かに、しかし鋭く突いた。「6ヶ月前、すべてが破壊され、すべてが解決したと言われた。私はそれを皆さんに思い出させたい」と。

さらにマクロンは、軍事行動だけでは核問題を根本的に解決できないとも指摘した。「知識を持つ人々、隠された研究施設などは今後も存在し続ける。数週間の軍事作戦が核問題を永続的に解決することはできない」。その上で、国際的な査察体制と核開発を防ぐ枠組みの必要性を訴えた。

「一人で決めた作戦を、一人だと嘆く」

フランスと欧州各国は米国の一部作戦を支持しつつも、直接的な戦争への巻き込まれを避けてきた。マクロンはその立場を明確に示した。「米国とイスラエルが自ら決めた作戦だ。そして彼らは自分たちが孤立していると嘆く。これは私たちの作戦ではない」。

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この言葉は、単なる不満の表明ではなく、欧州が今後どこまで関与するかという問いへの答えでもある。ホルムズ海峡の封鎖という問題でも、マクロンは軍事的解放作戦を「非現実的」と一蹴した。イラン革命防衛隊の沿岸脅威、弾道ミサイル、その他多くのリスクを前に、「海峡を通過しようとする者は誰でも沿岸の脅威にさらされる」と述べ、トランプが「影響を受けた国々が自ら解決すべき」と言い放ったことへの反論を示した。

ホルムズ海峡は世界のエネルギー供給の約20%が通過する要衝だ。封鎖が長引けば、原油輸入の大半を中東に依存する日本にとっても、エネルギー価格の高騰という形で直撃する可能性がある。トヨタやソニーなど製造業を支えるエネルギーコストの上昇は、企業収益を圧迫しかねない。

NATOへの疑念と、同盟の「言葉にならない信頼」

マクロンはイラン問題にとどまらず、トランプがNATO脱退を再考していると発言したことにも言及した。「NATOのような同盟が価値を持つのは、言葉にされない部分――その背後にある信頼――によってだ」とマクロンは述べ、日々コメントを変えることが同盟の実質を空洞化させると警告した。

この指摘は日本にとっても無縁ではない。日米同盟もまた、条約の文言だけでなく、長年培われた「言葉にならない信頼」の上に成り立っている。米国の同盟へのコミットメントが揺らぐとき、その影響はNATO加盟国にとどまらない。

個人攻撃と、珍しい「フランスの団結」

外交的な緊張に加え、トランプは水曜日の非公開昼食会でマクロンをフランス語のアクセントで物まねし、妻ブリジットについて「彼女に非常にひどい扱いを受けている」「右フックから立ち直っている最中だ」と発言したと伝えられている。これは2025年に拡散した、ブリジット夫人がマクロンの顔を押した動画を指しているとみられる。

マクロンはこれを「品がなく、水準に達していない」と一言で片付けた。「返答しない。返答に値しない」。

興味深いのはフランス国内の反応だ。マクロンの政敵である急進左派「不服従のフランス」のマニュエル・ボンパール氏でさえ、「トランプ氏がそのような言い方をすることも、彼の妻についてそのように語ることも、絶対に受け入れられない」と擁護した。政治的対立を超えた「フランスの団結」は、欧州における対米感情の変化を映し出しているとも言える。