米国個人投資家がレバレッジETF取引を牽引、新たな市場リスクの兆候か

2024年、米国の個人投資家によるレバレッジETF（上場投資信託）取引が急激に増加していることが、最新の調査で明らかになりました。これは単なる投資トレンドの変化なのか、それとも市場構造の根本的な変化を示すシグナルなのでしょうか。

個人投資家が主役に躍り出た背景

レバレッジETFは、原資産の2倍や3倍の値動きを目指す金融商品です。従来は機関投資家や専門的なトレーダーが主な利用者でしたが、ロビンフッドやチャールズ・シュワブなどの手数料無料取引プラットフォームの普及により、個人投資家でも簡単にアクセスできるようになりました。

コロナ禍以降の低金利環境と政府からの現金給付により、多くの個人投資家が株式市場に参入しました。しかし、伝統的な株式投資では物足りなくなった投資家たちが、より高いリターンを求めてレバレッジETFに注目し始めたのです。

調査によると、レバレッジETFの取引量に占める個人投資家の割合は、2020年の約30%から2024年には50%を超える水準まで上昇しています。特にTQQQ（ナスダック100の3倍レバレッジ）やSPXL（S&P500の3倍レバレッジ）などの人気商品では、個人投資家の存在感がより顕著になっています。

日本市場への波及効果

日本でも同様の動きが見られ始めています。楽天証券やSBI証券などのネット証券では、海外ETFへの投資が増加しており、その中にはレバレッジETFも含まれています。日本の個人投資家の間では、NISA制度の拡充により投資への関心が高まっており、より積極的なリスクテイクを行う層も出現しています。

金融庁は従来、レバレッジ商品に対して慎重な姿勢を示してきました。しかし、グローバルな投資環境の変化と個人投資家の多様化するニーズに応じて、規制のあり方も見直しが必要になる可能性があります。

リスクと機会の両面性

レバレッジETFの個人投資家への普及は、市場にとって両刃の剣です。一方では、市場の流動性向上と価格発見機能の向上に寄与する可能性があります。個人投資家の参加により、従来は機関投資家中心だった市場により多様な視点が持ち込まれることも期待できます。

他方で、レバレッジETFは複利効果による価値の減衰という特性を持ちます。相場が激しく上下動する環境では、基礎となる指数が元の水準に戻っても、レバレッジETFの価値は元に戻らない可能性があります。多くの個人投資家がこのリスクを十分に理解しているかは疑問視されています。

ウォール街の一部では、個人投資家のレバレッジETF取引増加を「新たなバブルの兆候」と警戒する声も上がっています。2008年の金融危機や2000年のドットコムバブル崩壊時にも、個人投資家の過度なリスクテイクが問題となった歴史があるからです。