ペプチド療法の光と影：規制なき健康ブームの真実

金曜日の午後、ロサンゼルスのヘルステック企業Superpowerでは、従業員が無料でペプチド注射を受けている。フェニックスの健康食品店では「ペプチドあります！」の看板が歩道に立つ。ソーシャルメディアでは「ウルヴァリンスタック」なる名前の調合薬が話題になっている。

ペプチド療法が米国で急速に普及している。しかし、その多くは人体での安全性や効果が未確認の実験的化合物だ。

規制の隙間を縫う「研究用」ペプチド

MITの老化研究者マット・ケーバーライン氏は数年前からペプチドの話を聞き始めた。「最初は機能医学の医師が使っていましたが、この6か月で状況が一変しました」と彼は語る。

ペプチドとは、アミノ酸の短い鎖のことで、インスリンや成長ホルモンも含まれる。問題は、現在流通している多くのペプチドがFDA未承認の実験的化合物であることだ。

BPC-157、TB-500、GHK-Cuなど人気の高いペプチドは「研究用のみ」として販売されている。ボトルには「人体への使用禁止」と明記されているが、実際には個人が自己注射している。「ウェブサイトを見れば、購入者が自分で使うことを前提にしているのは明らか」と薬剤師のテニール・デイビス氏は指摘する。

品質のばらつきと健康リスク

テキサス州の検査企業Finnrick Analyticsが5,000以上のサンプルを分析した結果、品質は業者によって大きく異なることが判明した。BPC-157として販売された製品の中には、該当成分が全く含まれていないものもあった。含有されていた場合でも、純度は82%から100%まで幅があった。

さらに深刻なのは、検査したペプチドの8%に細菌由来のエンドトキシンが検出されたことだ。これは発熱や悪寒、重篤な場合は敗血症性ショックを引き起こす可能性がある。

実際、2025年にラスベガスの長寿会議で、ペプチド注射を受けた女性2名が人工呼吸器を必要とする状態で入院した。両名は回復したが、原因がペプチド自体なのか不純物なのかは不明のままだ。

日本への示唆：慎重なアプローチの価値

米国の状況は、日本の健康産業と規制当局に重要な示唆を与える。日本では厚生労働省による薬事規制が比較的厳格で、未承認医薬品の流通は限定的だ。しかし、インターネット経由での個人輸入は増加傾向にある。

マクマスター大学の筋肉生理学者スチュアート・フィリップス氏は警告する。「人体での臨床的証拠がないのに、効果があると主張している。巨大な詐欺かもしれません」

一方で、ケーバーライン氏は動物実験では有望な結果を示すペプチドもあると認める。「BPC-157の動物データは説得力があります」。問題は適切な用量、投与期間、投与方法が不明なことだ。「医師たちは独自のプロトコルを勝手に作っている」状況だという。

規制緩和の波：トランプ政権の影響

2025年5月、ロバート・F・ケネディ・ジュニア保健長官は「FDAによる代替医療への戦争、ペプチドへの戦争を終わらせる」と宣言した。専門家は、人気の高いペプチドの調剤薬局での製造が許可される可能性があると予測している。

カリフォルニア大学デービス校の幹細胞研究者ポール・ノエプフラー氏は懸念を示す。「そのような措置は公衆衛生を大きなリスクにさらし、調剤業者やウェルネス・インフルエンサーにより多くの利益をもたらすでしょう」