「ワクチン」と呼べない癌治療薬の逆説

ある患者が、皮膚の悪性黒色腫（メラノーマ）の手術を終えた後、一本の注射を打ちます。その注射には、自分自身のがん細胞から採取した「目印」の遺伝情報が入っています。免疫系はその情報を読み取り、同じ目印を持つ細胞を見つけ次第、攻撃を開始します。これはワクチンの仕組みそのものです。しかし、この治療薬を「ワクチン」と呼ぶことは、今や企業にとって大きなリスクになっています。

モデルナとメルクが共同開発するこの治療薬は、科学的にはがんワクチンと呼ぶべきものです。しかし両社は現在、「個別化ネオアンチゲン療法（INT）」という名称を使っています。その背景には、米国政治の激変があります。

ワクチンが「汚い言葉」になった経緯

ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏が米国保健福祉省（HHS）のトップに就任して以来、mRNAワクチンへの政府の支持は急速に失われていきました。モデルナが受け取るはずだった鳥インフルエンザワクチン開発のための7億7,600万ドルの資金援助も取り消されました。2026年1月までに、同社は後期段階のワクチンプログラムを停止せざるを得ないかもしれないと警告を発するほど、経営的な危機に直面しています。

こうした状況の中で、がん治療プログラムはモデルナにとって生命線となっています。そして2025年2月に発表された最新の臨床試験結果は、非常に有望なものでした。モデルナとメルクの共同研究によれば、このmRNA治療薬は、手術後のメラノーマ患者が再発で死亡するリスクを約50%低減させることが示されました。

しかし、その研究論文の本文中に「ワクチン」という言葉は一度も登場しません。脚注の中に、過去の論文や特許のタイトルとして残っているだけです。

モデルナのがんプログラム責任者、カイル・ホーレン氏は昨夏のバイオテックイベントでこう述べています。「ワクチンはもしかしたら今や汚い言葉かもしれない。しかし私たちは科学を信じており、免疫系を活用して感染症だけでなく、がんとも戦えると信じている」。

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言葉の問題か、それとも倫理の問題か

この「改名」に対し、医療現場からは懸念の声も上がっています。マサチューセッツ総合病院の医師、ライアン・サリバン氏は、モデルナの臨床試験に患者を紹介してきた立場から、試験参加者への説明義務の観点から問題があると指摘します。「ワクチンだからという理由でがん治療を断ってしまう患者が出てくる可能性がある。しかし同時に、それが何であるかを正確に伝えることも重要だ」とサリバン氏は語ります。

一方、トロントのプリンセス・マーガレット癌センターの腫瘍内科医、リリアン・シウ氏は、より現実的な視点を示します。彼女は米国政治を距離を置いて見ながら、「研究が継続できるのであれば、名称の変更は許容できる」と述べています。

ここには二つの正当な立場があります。科学的誠実さを守るために言葉にこだわるべきだという立場と、政治的環境に適応することで研究そのものを守るべきだという立場です。どちらが正しいかは、簡単には言えません。

日本への示唆：言葉と科学の間で

日本にとって、この問題は対岸の火事ではありません。大塚製薬や第一三共など、日本の製薬企業もmRNA技術の開発に取り組んでいます。第一三共はアストラゼネカと組んでmRNAがん治療薬の研究を進めており、その動向は世界的に注目されています。

日本国内では、新型コロナウイルスのmRNAワクチン接種後の副反応報告が相次いだことで、一部にワクチン懐疑論が広がりました。もし「ワクチン」という言葉が持つ意味が政治的・感情的に変容していくとすれば、日本の製薬企業や医療機関も、同様の「言葉の選択」を迫られる場面が来るかもしれません。

高齢化が進む日本社会において、がん治療の革新は特に重要な意味を持ちます。国立がん研究センターのデータによれば、日本人の約2人に1人が生涯でがんに罹患します。mRNAを用いた個別化治療が実用化されれば、その恩恵を受ける人の数は膨大です。しかしその技術が政治的な言葉の問題で普及を阻まれるとすれば、社会的損失は計り知れません。

また、規制当局の姿勢も重要です。米国のFDAが政治的圧力の下でmRNA技術への審査を厳格化すれば、日本のPMDA（医薬品医療機器総合機構）や欧州のEMAとの承認スピードの差が生じ、患者が受けられる治療の格差につながる可能性があります。