太陽光が石炭を抜いた——エネルギーの世紀交代

1882年、トーマス・エジソンがニューヨーク・マンハッタンに世界初の商業発電所を開いたとき、その燃料は石炭でした。それから143年。石炭はついに、電力の主役の座を明け渡しました。

107年ぶりの「逆転」が起きた

エネルギー調査機関Emberが2026年のアースデイに合わせて発表した「Global Electricity Review 2026」によると、2025年の世界の電力に占める再生可能エネルギーの割合は33.8%に達し、石炭の33%を初めて上回りました。この二つの線が交差したのは、まだ水力発電が主力だった1919年以来のことです。

その中心にいるのは太陽光発電です。2015年のパリ協定締結時、太陽光の発電量は年間256テラワット時（TWh）に過ぎませんでした。当時、原子力はその約10倍、風力は3倍の規模でした。ところが2025年には太陽光の発電量は2,778TWh——欧州連合全体の年間消費量に匹敵する水準——に達し、わずか3年で倍増しています。21年連続で最も成長の速いエネルギー源であり続け、2025年には初めて風力を抜き、今年中に原子力をも上回る見通しです。

なぜここまで急成長できたのか。答えはコストにあります。太陽光パネルの価格は40年以上にわたって10年ごとに約75%下落し続けてきました。この法則は「スワンソンの法則」と呼ばれ、パネルの累計生産量が2倍になるたびに価格が約20%下がるというものです。1970年代中頃に1ワットあたり100ドル以上だったパネルは、2025年末には約10セントになりました。現代のエネルギー史において、これほど急速に安くなった技術は他にありません。

かつての太陽光最大の弱点——夜間に発電できない——も急速に克服されつつあります。バッテリーコストは2024年に20%、2025年にはさらに45%下落し、蓄電池の世界導入量は46%増の250ギガワット時（GWh）に達しました。蓄電池を組み合わせた太陽光発電所が米国で電力を売る価格は、新規ガス火力発電所の建設コストを下回っています。

中国という「工場」が変えた世界の電力地図

この転換を可能にした最大の要因の一つは、中国の製造力です。中国は現在、世界の太陽光パネルの約80%を生産しており、原材料となるポリシリコン、ウェハー、セルに至っては、さらに高い割合を占めています。20年以上にわたる国家主導の投資と規模の経済が、「人類史上最も安いエネルギー技術」を生み出しました。

広告

広告掲載について

[email protected]

広告

需要側でも変化が起きています。2025年、中国の化石燃料発電量は前年比0.9%減と2015年以来初めて減少しました。電力需要自体は5%増だったにもかかわらず、です。インドでも化石燃料発電が3.3%減となる一方、再生可能エネルギーは24%増と急伸しました。Emberの報告書によれば、中国の再生可能エネルギーの発電量は、同国の全家庭とサービス業を合わせた電力消費量を超えています。

ただし、楽観は禁物です。2025年の電力部門の排出量は、過去最高を記録した2024年とほぼ同水準でした。石炭は「シェアが下がった」のであって「絶対量が減った」わけではなく、中国は2025年前半だけで40ギガワット以上の新規石炭発電所を承認しています。

日本にとって、この転換は何を意味するか

日本は長らく、エネルギー安全保障と気候対策の間で難しいバランスを強いられてきました。2011年の東日本大震災と福島第一原発事故以降、原子力発電所の多くが停止し、その穴を埋めるために化石燃料への依存度が高まりました。現在も電力コストの高さは製造業の国際競争力を圧迫する要因の一つです。

今回の世界的な太陽光コスト革命は、日本にとって追い風になり得ます。トヨタやソニー、パナソニックのような大手企業は、サプライチェーン全体でのCO₂削減を求めるグローバルな取引先からの圧力に直面しています。国内の再生可能エネルギーが安く大量に使えるようになれば、その対応コストは下がります。

一方で、日本固有の課題もあります。国土の約70%が山地で、大規模な太陽光・風力発電に適した平坦な土地は限られています。送電網の整備も課題で、再生可能エネルギーの電力を需要地まで効率的に届けるインフラが十分ではありません。蓄電池技術においては、パナソニックや村田製作所などが競争力を持つ分野もありますが、太陽光パネル製造では中国との価格競争は現実的ではありません。

さらに、地政学的リスクも新たな局面を迎えています。記事が報じるように、ホルムズ海峡の実質的な閉鎖により、世界の海上石油輸送の約4分の1、LNG輸送の約5分の1が影響を受けています。日本はエネルギーの多くを中東からの輸入に依存しており、このリスクは他人事ではありません。エネルギー自給率を高める動機は、気候対策だけでなく安全保障の観点からも強まっています。

AIという「予測不能な変数」

楽観的なシナリオに水を差す要素が一つあります。IEAによると、データセンターの電力消費は2025年に17%増加し、AI特化型の需要はさらに速いペースで伸びています。日本でも大規模データセンターの建設が相次いでおり、電力需要の急増は再生可能エネルギーの普及が生み出す余裕を食い潰しかねません。

世界全体の視点で見ると、2025年のエネルギー転換投資は過去最高の2兆3,000億ドルに達しました。中国だけで約8,000億ドル、インドは680億ドル（前年比15%増）を投じています。一方、米国ではトランプ政権の「One Big Beautiful Bill Act」により住宅用太陽光の税額控除が廃止され、Rhodium Groupは2035年までの米国のクリーンエネルギー導入量が半減以上になると予測しています。政策は市場の速度を落とすことはできても、経済合理性が既にシフトした市場を止めることは難しい——それが世界の現実です。