SSDが4倍に？関税ショックが自作PCを直撃

2024年に約2万5千円で購入したSSDが、今日のAmazonを開いたら9万円を超えていた——そんな悪夢のような状況が、アメリカの自作PCユーザーたちの間で現実となっています。

数字が示す「静かな危機」

The Vergeの報告によると、人気のWD Black SN850X 2TB SSDは、2024年に173ドル（約2万5千円）で販売されていましたが、現在は649ドル（約9万5千円）に達しています。上昇率は約275%、つまりほぼ4倍です。これは一つの製品の話ではありません。

Samsung 990 Pro 4TBは320ドルから約1,000ドルへ。外付けSSDブランドのSanDiskは、Apple Storeでの価格を3月に200%引き上げました。そして特に注目すべきは、ソニーがSDカードとCFexpressカードの受注を一時停止したという事実です。RAMも同様の価格上昇傾向を示しており、ストレージ全体の市場が揺れています。

この急騰の背景にあるのは、トランプ政権が2025年後半から段階的に強化してきた対中関税政策です。NAND型フラッシュメモリの多くは中国や台湾を経由して製造・組み立てられており、関税の影響が直接、消費者価格に転嫁されています。価格が上がり始めたのは2025年11月頃とされており、わずか5ヶ月足らずでここまで跳ね上がった計算になります。

日本市場は「対岸の火事」ではない

日本のユーザーにとって、これはアメリカだけの問題に見えるかもしれません。しかし、実態はより複雑です。

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まず、グローバルなフラッシュメモリ市場は連動しています。NAND型フラッシュの主要メーカーはSamsung（韓国）、SK Hynix（韓国）、Kioxia（日本）、Western Digital（米国）、Micron（米国）などに集中しており、米国市場での価格変動は遅れて他の市場にも波及する傾向があります。日本国内でも、輸入品を中心にSSD価格の上昇が観測され始めています。

より直接的な影響を受けているのがソニーです。同社はプロ用映像機器向けのCFexpressカードやSDカードを製造しており、今回の受注停止はプロカメラマンや映像制作の現場に混乱をもたらす可能性があります。日本は映像・写真産業において世界的な存在感を持つ国であり、ソニーの動向は業界全体のシグナルとして注目されています。

また、任天堂や日本のゲームメーカーにとっても、ストレージコストの上昇はゲームカートリッジや周辺機器の製造コストに影響しうる問題です。直接的な価格転嫁には時間がかかりますが、サプライチェーンの上流で起きていることは、最終的に消費者が手にする製品の価格に反映されます。

「買いだめ」か「待ち」か、消費者の判断

価格が上昇している局面では、消費者は難しい判断を迫られます。「今買わないとさらに高くなる」という焦りと、「いずれ価格は落ち着く」という期待の間で揺れることになります。

専門家の間でも見方は分かれています。関税政策が長期化すれば、メーカーは製造拠点の分散や価格構造の見直しを迫られ、短期的には高止まりが続く可能性があります。一方で、貿易交渉の進展や技術革新によって、供給が安定化すれば価格は調整されるという見方もあります。

日本の自作PCコミュニティでは、現在の状況を「関税ショック」と呼び、購入タイミングを慎重に見極める動きが広がっています。一方で、法人ユーザーや映像制作のプロフェッショナルは、必要な機材を確保するために割高な価格を受け入れざるを得ない局面に追い込まれています。