ゲーム機が2倍の値段に？関税が変えるゲームの未来

6ヶ月前に「高すぎる」と言われた価格が、今では「あの頃は安かった」と懐かしまれています。

Lenovo の Windows ゲーミングハンドヘルド「Legion Go 2」が、アメリカの大手家電量販店 Best Buy で大幅な値上げを記録しました。Ryzen Z2 搭載モデルは $1,099 から $1,499 へ、上位の Ryzen Z2 Extreme 搭載モデルはわずか半年で $1,349 から $1,999 へ、実に $650（約9万7千円）の値上がりです。

何が起きているのか

この値上げの背景には、アメリカの関税政策があります。2025年以降、トランプ政権は中国製品を含む輸入品に対して段階的に関税を引き上げており、中国で製造される多くのPC周辺機器やハードウェアがその影響を直接受けています。Legion Go 2 も中国で製造されているため、輸入コストの増加がそのまま消費者価格に転嫁されている構図です。

特に注目すべきは、競合製品との価格差です。現在、Legion Go 2（Z2 Extreme）の $1,999 という価格は、Microsoft と Asus が共同開発した Xbox Ally X（$999）のほぼ2倍に達しています。しかも両製品は同じ AMD チップを搭載しています。また、昨年 $1,999 で発売された GPD Win 5（AMD Strix Halo 搭載）は、はるかに高い処理能力を持ちながら同価格帯でした。

Asus の広報担当者は現時点では価格変更の予定はないと述べていますが、業界関係者の間では「Xbox Ally X も時間の問題」という見方が広がっています。

なぜ今、これが重要なのか

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ゲーミングハンドヘルド市場は、ここ数年で急速に拡大してきたカテゴリです。Valve の Steam Deck が2022年に市場を切り開き、Asus ROG Ally、Legion Go、GPD Win シリーズなどが続きました。このカテゴリの魅力は「コンソールとPCの中間」という独自ポジションでしたが、価格が$2,000に近づくと、その立ち位置が根本から揺らぎます。

同価格帯では、PlayStation 5 と高性能ゲーミングモニターのセット、あるいは中堅クラスのゲーミングPCが購入できます。消費者の「コスパ」の感覚が変われば、市場そのものが縮小するリスクがあります。

日本市場への影響も無視できません。日本では Steam Deck の人気が高く、ハンドヘルドゲーミングへの親和性は文化的に根付いています。任天堂Switch が培ってきた「持ち運べるゲーム体験」という概念を、Windowsハンドヘルドが上位互換として取り込もうとしていた流れが、価格高騰によって停滞する可能性があります。

さらに、任天堂 自身も無関係ではありません。Switch 2 の価格設定（日本では49,980円）は、Windowsハンドヘルドとの価格差をむしろ広げることになり、任天堂にとっては相対的に有利な状況とも言えます。しかし、任天堂も部品の一部を海外から調達しており、関税の波及効果は長期的に無視できないでしょう。

異なる視点から見ると

メーカーの立場から見れば、今回の値上げは「利益拡大」ではなく「コスト転嫁」です。関税が製造コストを押し上げる中、企業が選べる選択肢は限られています。価格を上げるか、品質を下げるか、あるいは市場から撤退するか。

消費者の立場では、選択肢の減少が最大のリスクです。価格競争が機能しなくなれば、イノベーションのペースも鈍化する可能性があります。

地政学的な視点では、この状況はより大きな問いを提起しています。ゲーミングハードウェアの製造が中国に集中している現状で、関税という政策ツールが消費者に直接的なコストを課しています。「製造の多様化」が叫ばれて久しいですが、実現には数年単位の時間がかかります。

一方、Steam Deck を製造する Valve は現時点で価格を据え置いており、同社の戦略的判断が注目されます。Valveはゲームプラットフォーム（Steam）からの収益でハードウェアを補助できる構造を持っており、純粋なハードウェアメーカーとは異なる耐性を持っています。