メモリ不足でスマホが消える？クアルコム急落の裏側

クアルコムが7%急落。AI需要でメモリ不足が深刻化し、スマホ業界に波紋。日本企業への影響と今後の展望を分析。

7%の株価急落。世界最大のスマートフォン用チップメーカークアルコムが発表した業績予想は、市場の期待を大きく下回った。理由は意外にもシンプルだった。「100%メモリの問題だ」と、同社CEOクリスティアーノ・アモン氏は断言した。

AIブームの陰で、思わぬ副作用が表面化している。データセンター向けの高帯域メモリ需要が急増し、スマートフォンや家電に使われるメモリの供給が逼迫しているのだ。

AIがスマホのメモリを奪う構図

クアルコムの2026年第1四半期決算は予想を上回ったものの、問題は先行きだった。今四半期の売上予想は102億～110億ドルと、アナリスト予想の111億1000万ドルを下回った。調整後1株利益も2.45～2.65ドルで、予想の2.89ドルに届かない。

アモン氏によると、スマートフォンの需要は依然として堅調だが、メモリ供給業者がデータセンター向けに生産能力を振り向けているため、コンシューマー向けメモリの供給量が前年比で減少している。「すべてのメモリベンダーが、データセンター向けに生産能力を集中させている」と同氏は説明した。

この影響はクアルコムだけでなく、業界全体に波及している。ARMも同様の懸念で株価が下落し、アップルも先週、強いiPhone需要に対してチップ供給が追いつかないと警告した。一方で、マイクロンやサムスン電子などのメモリメーカーにとっては追い風となっている。

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日本の電子機器メーカーにとって、この状況は二重の試練となる可能性がある。ソニーのスマートフォンやゲーム機、任天堂の携帯ゲーム機、パナソニックの家電製品など、メモリを大量消費する製品を展開する企業は、調達コストの上昇と供給不安定化に直面するかもしれない。

特に注目すべきは、日本企業の対応戦略だ。従来の「ジャスト・イン・タイム」生産方式では、こうした供給ショックへの対応が困難になる。長期契約や戦略的在庫の確保など、新たなサプライチェーン戦略が求められる。

トヨタが半導体不足で学んだ教訓が、今度はメモリ分野で活かされるかもしれない。同社は半導体不足を受けて、重要部品の在庫を従来の数日分から数ヶ月分に増やす方針を打ち出している。

アモン氏は、クアルコムが2027年度にAIおよびデータセンター分野からの収益を計上することに「非常に自信を持っている」と述べた。これは、同社がスマートフォン依存からの脱却を図り、AI時代の勝者になろうとする戦略の表れだ。

しかし、この転換期において、既存事業の収益性を維持しながら新分野への投資を続けるバランス感覚が試される。日本企業も同様の課題に直面している。AI投資を進めつつ、従来事業の競争力を維持する必要がある。