「植物由来」は新たな「ナチュラル」なのか？

10年前、「植物由来」という表示を見かけることは稀でした。しかし今や、おむつからスマートフォンケースまで、あらゆる商品にこの文字が踊っています。

米国では、2018年から2022年の間に「植物由来」とラベルされた包装商品が302%も増加しました。日本でも同様の傾向が見られ、ユニ・チャームや花王などの大手メーカーが相次いで植物由来素材を使用した商品を発表しています。

「植物由来」ブームの背景

「植物由来」という用語は、1980年代初頭に栄養生化学者のトーマス・コリン・キャンベル氏が作り出しました。当時、野菜や果物を中心とした食事の利点について研究発表する際、「ベジタリアン」という言葉が委員会に与える印象を懸念し、より中立的な表現として「植物由来（plant-based）」を選んだのです。

2005年の著書『チャイナ・スタディ』の成功により、この用語は一般に広まりました。そして2010年代、食品業界を皮切りに、化粧品、洗剤、さらには玩具まで、あらゆる商品カテゴリーに「植物由来」の波が押し寄せました。

日本企業も例外ではありません。レゴは2018年にサトウキビ由来のポリエチレンを使用したブロックを発売し、P&Gは2020年に植物由来ライナーを使用したおむつ「パンパース ピュア」を日本市場に投入しました。

規制の空白地帯

ここに重要な問題があります。「植物由来」には統一された定義がなく、規制も存在しないのです。

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「有機JAS」や「フェアトレード認証」のような厳格な基準とは異なり、「植物由来」表示には何の制約もありません。企業は自由にこの文言をパッケージに記載できるのが現状です。

実際、「植物由来」とされる商品の多くには、植物以外の成分が含まれています。中にはPFAS（永遠の化学物質）や、室内空気汚染の原因となるVOC（揮発性有機化合物）が検出されるケースもあります。

日本の消費者が直面するジレンマ

日本の消費者、特に子育て世代の母親たちは、安全で持続可能な商品を求める一方で、情報の洪水に翻弄されています。トロント大学の社会学教授ジョゼ・ジョンストン氏は、「『植物由来』は新たな『ナチュラル』かもしれません。『ナチュラル』という表示がもはや信頼されなくなったように」と指摘します。

日本では特に、食品安全への関心の高さから、赤ちゃん用品の「植物由来」表示に注目が集まっています。しかし、植物由来のプラスチックであるPLA（ポリ乳酸）は、実は特殊な工業コンポスト施設でなければ適切に分解されません。家庭の堆肥では、従来のプラスチックと同様に数世紀かけて分解される可能性があります。

賢い消費者になるために

「植物由来」表示を見かけたら、それを出発点として考えることが重要です。以下の点をチェックしましょう：

成分の透明性：原材料を詳細に公開している企業を選ぶ 第三者認証：エコテックス・スタンダードやセーファーチョイスなど、独立機関による認証の有無 有害物質の回避：PFAS、フタル酸エステル、VOCを使用していない旨の明記

シアトル小児病院で化学物質の人体への影響を研究する小児科医シーラ・サティヤナラヤナ氏は、「個々の消費者レベルでは非常に困難ですが、環境の持続可能性と人体への安全性の両方を考慮することが重要です」と述べています。