シリコンバレーより5000マイル離れた森から、AI画像生成の頂点へ

サンフランシスコのモスコーニセンターで開催されたAI業界カンファレンス「HumanX」。OpenAIやAnthropicの本社が目と鼻の先にあるこの場所で、ある登壇者が注目を集めていた。ドイツ南西部、ハムが名産の「黒い森（シュヴァルツヴァルト）」地方に本社を構える、わずか70人のスタートアップの共同創業者だ。

シリコンバレーなしで、世界トップへ

Black Forest Labsは2024年12月、32億5000万ドル（約4800億円）の評価額で資金調達を完了した。グラフィックデザインの巨人CanvaやAdobeとの提携に加え、Microsoft、Meta、そしてイーロン・マスク氏のxAIとも技術ライセンス契約を結んでいる。第三者評価機関「Artificial Analysis」のベンチマークでは、OpenAIとGoogleに次ぐ世界第3位の評価を受けており、画像生成AIプラットフォーム「Hugging Face」では最もダウンロードされるモデルのひとつとなっている。つまり、あなたが日常的に使っているAI画像ツールの裏側に、この会社の技術が動いている可能性は決して低くない。

ここまでの成果を支えたのは、少ないリソースで最大の成果を出すという研究哲学だ。同社が採用する「潜在拡散（Latent Diffusion）」という手法は、まず画像の粗いスケッチを生成し、そこから細部を描き込んでいく。共同創業者のAndreas Blattmann氏はHumanXの登壇でこう語った。「この技術により、競合他社と比べて桁違いに少ないリソースで、非常に強力なモデルを提供できるようになりました」。

xAIを断った理由が示すもの

興味深いのは、同社が「選ばない」という判断もできるようになってきた点だ。2024年、xAIはBlack Forest Labsの技術を使って「Grok」の画像生成機能を立ち上げた。しかしこの提携は、安全対策の不備をめぐる批判を浴びた後、xAIが自社モデルを開発したことで終了した。その後、xAIが再度ライセンス契約を打診したところ、Black Forest Labsはこれを断ったと、事情に詳しい複数の関係者がWIREDに語っている。理由は「xAIの混乱した職場環境では、オペレーション上の連携が困難」と判断したためだという。

一方でMetaとは1億4000万ドル（約210億円）の複数年契約を締結している。パートナーを選ぶ余裕が生まれたことは、同社の交渉力の高さを示している。

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「フォーカス」という競争優位

Blattmann氏と共同創業者のRobin Rombach氏、Patrick Esser氏の3人は、2021年にAI画像モデルに関する先駆的な研究を発表。2022年にStability AIに採用され、オープンソースの画像生成AIとして広く普及した「Stable Diffusion」をリリースした。しかし2年後、3人は同社を去り、Black Forest Labsを設立した。

彼らはサンフランシスコへの移転を選ばず、出身地に近いドイツ・フライブルクに本社を置いた。Blattmann氏はこの判断を「成功の鍵」と表現する。「どこにでもいる必要はない。集中力を保てる環境こそが、スタートアップの生命線です。サンフランシスコは刺激的ですが、集中するには難しい場所でもある」。

この「フォーカス」という哲学は、競合との明確な違いを生んでいる。OpenAIが動画生成アプリ「Sora」を一時中止して中核事業に集中しようとしながら、その直後にテクノロジートーク番組「TBPN」を買収するなど、大手ラボが戦略の一貫性を保つことに苦労している様子とは対照的だ。

次の戦場：フィジカルAIとスマートグラス

Black Forest Labsは今後、画像生成の枠を大きく超えようとしている。Blattmann氏は今年中に、同社のAIモデルを搭載したロボットを発表する計画を明かした（ハードウェアメーカーは非公表）。また複数のハードウェア企業と交渉中であり、スマートグラスやロボットへの技術提供も視野に入れている。

「視覚的知能はコンテンツ制作をはるかに超えるものです。コンテンツ制作は、この技術への最初の入り口に過ぎない」とBlattmann氏は語る。「私が個人的に最もワクワクしているのは、フィジカルAIです」。

この方向性は、日本市場とも無縁ではない。ソニーやトヨタ、ホンダなどが積極的にロボティクスやスマートデバイスへの投資を続ける中、AI視覚認識技術のパートナー選びは重要な戦略課題となりつつある。少子高齢化による労働力不足が深刻な日本では、物理空間で動作するAIロボットへの需要は特に高い。Black Forest Labsのような欧州発の技術プレイヤーが、日本企業にとって現実的な選択肢になる可能性は十分にある。