Peloton、11%人員削減でAI戦略に賭ける理由

Pelotonが11%の人員削減を発表。パンデミック後の低迷から脱却するため、AI機能を搭載した新製品で勝負に出る背景を分析。

11%の従業員を削減する。フィットネスバイクで一世を風靡したPelotonが金曜日に発表したこの決断は、パンデミック特需の終焉とともに迷走を続ける同社の現状を如実に物語っている。

パンデミック後の厳しい現実

Bloombergによると、今回の人員削減は主に「技術開発とエンタープライズ関連業務に従事するエンジニア」が対象となる。これは昨年8月の6%削減に続く措置で、同社は2026年度末までに年間1億ドル以上の支出削減を目指している。

Pelotonの苦境は数字に表れている。パンデミック初期の2020年には株価が一時400ドルを超えたが、現在は10ドルを下回る水準で推移。在宅勤務ブームで爆発的に成長した同社だが、外出規制の解除とともに需要は急速に冷え込んだ。

人員削減と並行して、Pelotonは新たな武器を投入している。昨年10月にデビューしたCross Training Seriesには、Peloton IQと呼ばれるAI機能を搭載した新型Bike、Bike Plus、Tread、Tread Plusが含まれる。

このAI機能は個人の運動履歴や体調を分析し、最適なワークアウトプランを提案する。従来の「ライブクラス配信」から「パーソナライズされたAIコーチ」へのシフトは、フィットネス業界全体のトレンドでもある。

Pelotonの戦略転換は、日本のフィットネステック企業にも重要な示唆を与える。コナミスポーツやティップネスといった従来型ジム運営会社は、デジタル化の波にどう対応するのか。一方で、任天堂の「リングフィットアドベンチャー」のような独自アプローチを取る企業もある。

高齢化が進む日本では、自宅でできる運動ソリューションへの需要は根強い。しかし、Pelotonの月額44ドルのサブスクリプション料金は、日本の消費者にとって決して安くない。価格設定と機能のバランスが、日本展開の鍵となりそうだ。

Pelotonの苦戦は、フィットネステック業界全体の課題を浮き彫りにしている。パンデミック特需に依存したビジネスモデルの脆弱性、高額なハードウェアへの投資回収の困難さ、そして競合他社との差別化の難しさ。

Apple Fitness+やNike Training Clubといった大手テック企業の参入により、競争は激化している。PelotonがAI機能で差別化を図ろうとするのも、この文脈で理解できる。