パキスタンの燃料危機が映す中東情勢の新たな現実

ホルムズ海峡封鎖でパキスタンが紅海ルートに転換。在宅勤務で燃料節約という異例の措置が示す、エネルギー安全保障の新局面を分析。

3月4日、パキスタン・クエッタ郊外の路上で、男性がイラン産ガソリンを缶に詰める光景が撮影された。しかし、この日常的に見える風景は、もはや過去のものになろうとしている。

イランによるホルムズ海峡の封鎖を受け、パキスタンは石油供給ルートをサウジアラビアの紅海経由に切り替える準備を進めている。さらに注目すべきは、政府が国内燃料消費を抑制するため、在宅勤務の推進という異例の措置を導入したことだ。

エネルギー輸入国の苦悩

パキスタンの石油輸入の約30%は従来、ホルムズ海峡経由で運ばれていた。この海峡は世界の石油輸送量の約20%が通過する重要な航路だが、米イスラエルによるイラン攻撃を受けてイランが封鎖を実施。パキスタンのような輸入依存国は、代替ルートの確保を急いでいる。

紅海ルートへの転換は、輸送コストの上昇を意味する。専門家は「輸送距離の延長により、石油価格は15-20%上昇する可能性がある」と指摘。これは最終的に消費者の負担となって跳ね返ってくる。

在宅勤務の推進は、交通燃料の消費を抑制する狙いがある。パキスタン政府は「緊急時における革新的なエネルギー管理」と位置づけているが、実質的には燃料不足への対応策だ。

日本もエネルギー輸入の約90%を中東に依存しており、ホルムズ海峡の重要性は極めて高い。今回のパキスタンの対応は、日本のエネルギー安全保障にとっても他人事ではない。

出光興産などの日本企業は、すでに中東地域からの調達ルート見直しを検討している。また、政府は石油備蓄の活用や、LNG調達先の多様化を進めているが、根本的な解決策ではない。

パキスタンの在宅勤務推進は、危機時における需要管理の新しい手法として注目される。日本でも、コロナ禍で定着したテレワークが、エネルギー危機時の対応策として再評価される可能性がある。

今回の事態は、エネルギー供給における地政学リスクが常態化していることを示している。中東の政治的不安定さは、遠く離れた南アジアの国々の政策にまで影響を与えている。

パキスタンの対応は応急措置的な色合いが強いが、長期的にはエネルギー安全保障の在り方を根本から見直す必要がある。再生可能エネルギーの導入加速や、エネルギー効率の向上が急務となっている。