致死率75%のニパウイルス、東大ワクチンが4月に治験開始

75%という致死率を持つウイルスに対して、日本の研究者が開発したワクチンが人類初の希望となるかもしれない。

東京大学が開発したニパウイルスワクチン候補が、今年4月にベルギーで臨床試験を開始することが明らかになった。このタイミングは偶然ではない。インドで新たな感染者が確認される中、現在有効な治療法が存在しないこの致命的なウイルスへの対策が急務となっているからだ。

見えない脅威の正体

ニパウイルスは1998年にマレーシアで初めて発見された人獣共通感染症ウイルスで、主にコウモリから豚、そして人間へと感染する。WHO（世界保健機関）が「優先的病原体」として位置づけるこのウイルスは、感染者の40-75%が死亡する極めて高い致死率を誇る。

最も恐ろしいのは、その感染経路の多様性だ。感染した動物との直接接触だけでなく、汚染された果物の摂取、さらには人から人への飛沫感染も確認されている。症状は発熱から始まり、急速に脳炎へと進行し、意識障害や昏睡状態に陥る患者も少なくない。

バングラデシュやインドでは定期的に小規模なアウトブレイクが発生しており、2023年にはケララ州で6人の感染者が確認され、そのうち2人が死亡している。

日本の技術力が世界を救う可能性

東京大学の研究チームが開発したワクチンは、ウイルスの表面タンパク質を標的とした新しいアプローチを採用している。動物実験では高い有効性を示しており、研究者たちは慎重ながらも楽観的な見通しを示している。

4月からベルギーで開始される第1相臨床試験では、健康な成人ボランティアを対象にワクチンの安全性と免疫反応を評価する。この選択には戦略的な意味がある。ベルギーは欧州の薬事規制の中心地であり、ここでの承認は世界的な展開への重要なステップとなる。

日本のバイオテクノロジー分野では、武田薬品が1兆2000億円規模のがん治療薬への投資を発表し、サムスンバイオロジクスが400億ドル市場を狙う受託製造事業に注力するなど、グローバル競争が激化している。その中で、東京大学の研究は純粋に公衆衛生上の脅威に対する学術的アプローチとして注目される。

パンデミック時代の新たな教訓

COVID-19の経験は、新興感染症への備えがいかに重要かを世界に教えた。しかし、ニパウイルスのような高致死率ウイルスは、さらに深刻な課題を提起する。感染拡大のスピードは比較的遅いものの、一度感染すれば生存の可能性が大幅に下がる。

興味深いのは、このウイルスが主に南アジアと東南アジアで発生していることだ。気候変動による生態系の変化、都市化の進展、そして人間と野生動物の接触機会の増加が、新たな感染症リスクを生み出している。

日本企業にとっても無関係ではない。アジア地域での事業展開を進める多くの日本企業が、従業員の安全確保という観点から、このようなワクチン開発の動向を注視している。