燃えない理由——ペルシャ湾のエネルギー施設を守るもの

日本が1日に輸入する原油の約9割は、ホルムズ海峡を通過する。その海峡の出口に広がるペルシャ湾岸に、今まさに照準が向けられている。

サウジアラムコのダーラン本社には、壁一面に広がるモニターが並ぶ緊急指令センターがある。緑の光の点が、パイプライン、バルブ、タンカー、熱交換器、ドリルビットに至るあらゆる設備の「正常稼働」を示している。一つでも赤く点滅すれば、担当者が即座に動き出す。そのセンターが今、かつてない緊張の中にある。

「脅し」の応酬と、守られた施設

3月17日、イスラエルがイランのサウスパルスガス田を攻撃した翌日、イランはカタール、UAE、サウジアラビアにある5つの主要エネルギー施設を標的にすると宣言した。一方、ドナルド・トランプ米大統領は「48時間以内にホルムズ海峡を開放しなければ、イランの発電所を最大のものから順に破壊する」とSNSに投稿。その後、期限を4月6日まで延長した。

しかし、執筆時点でどちらの脅しも実行されていない。

3月18日、イランはカタール最大のLNG生産拠点ラス・ラッファンを攻撃した。カタール当局は修復に3〜5年かかると見積もった。イランはサウジのラス・タヌーラや紅海沿岸のヤンブーも攻撃したが、いずれも撃墜されたドローンの破片が当たった程度で、致命的な損傷には至らなかった。

エネルギー設備の破壊は、驚くほど容易だ。設備は逃げられず、隠せない。高温・高圧の物質を内包し、引火性がある。2019年のドローン攻撃では、世界最重要の油田であるアブカイクが直撃を受け、サウジの石油生産量が一時半減した。

一方、再建は途方もなく難しい。石油精製に使われるハイドロクラッカー（重質油を軽質燃料に変換する装置）は肉厚30センチ超の金属製で、製造できる鋳造所は世界に2〜3カ所しかない。納期は2年から4年。予備品を在庫しておくことは経済的に不可能だ。さらに、AIブームによる電力需要の急増が、エネルギー施設の変圧器調達をテクノロジー企業との競争にさらしている。

なぜイランは「最大の一撃」を控えるのか

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CapturePointのエネルギー専門家テイラー・コールマン氏の分析が示すように、問題は技術的制約だけではない。イランが湾岸の石油インフラを壊滅させれば、自国のインフラも即座に破壊されることはほぼ確実だ。これは核抑止における「相互確証破壊（MAD）」の論理に酷似している。

サウジアラビア、クウェート、カタールにとって石油・ガスは国家財政の根幹であり、それが止まれば「産油国貴族」は一夜にして「貧困国」に転落する。しかしイランも輸出に占める石油・ガスの割合は湾岸諸国と大差なく、攻撃は「経済的な無理心中」になりかねない。

さらに重要なのは「非対称な復元力」だ。湾岸諸国の施設が破壊されれば、米国や中国という「買い手」が資金と技術を投じて再建を急ぐ。2019年のアブカイク攻撃後、サウジの生産量は数週間で攻撃前の水準に回復した。しかしイランの施設は数十年の制裁と孤立で老朽化しており、たとえ政権が生き残っても再建の援助は期待できない。

そしてもう一つの要因がある。中国だ。イランの最大の同盟国であり最大の顧客でもある中国は、湾岸のアラブ産油国とイランの双方から石油を輸入している。ペルシャ湾岸のエネルギー生産が壊滅すれば、中国経済にも深刻な打撃を与える。イランが中国を傷つけることは、自らの生命線を断つことを意味する。

日本への影響——「他人事」ではない理由

この地政学的な緊張は、日本にとって切実な問題だ。日本の原油輸入の約95%は中東に依存しており、そのほぼすべてがホルムズ海峡を通過する。トヨタや新日鉄住金のようなエネルギー集約型産業はもちろん、電力会社も液化天然ガス（LNG）の調達においてカタールやUAEへの依存度が高い。

ラス・ラッファンへの攻撃は、日本のLNG調達に直接影響しうる。カタールは日本にとって最大級のLNG供給国の一つであり、3〜5年の修復期間は、日本の電力・ガス会社の長期契約戦略を根本から揺さぶりかねない。

日本政府はエネルギー安全保障の観点から、供給源の多様化（米国産シェールLNG、オーストラリア産LNGへのシフト）を進めてきた。しかし代替供給が即座に中東依存を補えるわけではない。価格上昇は電力コストを押し上げ、製造業の競争力にも影を落とす。

高齢化と人口減少が進む日本社会では、エネルギーコストの上昇は年金生活者や中小企業に直撃する。「エネルギーの安定供給」は抽象的な安全保障の話ではなく、日常生活と産業の基盤そのものだ。

抑止の論理が崩れるとき

イランの軍事力はもともと、米国のような先進軍事大国に「勝つ」ためではなく、戦争を「割に合わない」と思わせるための抑止力として設計されてきた。その論理が数十年間、イランを守ってきた。

しかし今、その同じ抑止の論理が逆に機能しつつある。エネルギーインフラへの全面攻撃は、イランにとっても「管理できないエスカレーション」を招くリスクがある。緑の光が一斉に赤く点滅する事態は、イランが最も恐れる結末——政権の終焉——を早めるだけかもしれない。