マスク対オルトマン：AI覇権をめぐる法廷の攻防

法廷の壁に映し出されたのは、二人の男の顔写真だった。まるで指名手配犯のように並べられたイーロン・マスクとサム・オルトマン——この光景が、裁判の本質を物語っていた。

2026年5月、カリフォルニア州オークランドの連邦地方裁判所で、マスク対OpenAI裁判の最終弁論が行われた。陪審員の評決は来週にも出る見込みだが、この裁判が問うているのは単なる契約違反ではない。「人工知能の開発は、誰の手に委ねられるべきか」という問いだ。

「嘘つき」対「権力の亡者」——法廷で何が起きたか

マスク側の弁護士スティーブン・モロは、オルトマンの信頼性を徹底的に攻撃した。OpenAIの元幹部であるイリヤ・スツケヴァー、ミラ・ムラティ、そして元取締役のヘレン・トナーとターシャ・マコーリー——いずれもオルトマンが自分たちに嘘をついたと証言した人物たちだ。2023年にオルトマンがCEOを一時解任されたのも、こうした行動が原因とされる。

さらにモロは、オルトマンが自らの利益につながる企業にOpenAIを誘導したと主張した。オルトマンは株式の3分の1を保有する核融合エネルギー企業Helion EnergyからOpenAIが電力を購入するよう働きかけたと証言している。この問題は法廷の外にも波及し、米下院監視委員会が利益相反の調査を開始、複数州の司法長官がSECに審査を求めた。

一方、OpenAI側の弁護士サラ・エディは反撃に出た。マスクが「非営利組織を守るため」に訴訟を起こしたという主張を真っ向から否定し、「彼が気にしていたのは非営利の構造ではなく、勝つことだった」と断言した。さらに決定的な指摘をした——マスクは自らのAI企業xAIを2023年に設立しており、今回の訴訟はOpenAIを競合から排除するための手段に過ぎないというのだ。

オルトマン自身も反論した。2017年、共同創業者たちが営利部門の設立を議論していた際、マスクが「自分が死んだらOpenAIの支配権は子供たちに渡るべきかもしれない」と発言したと証言。AIの安全な発展を望む慈善家ではなく、権力の集中を求める人物として描いた。

「非営利」の約束は本当に存在したのか

この裁判の核心は、マスクがOpenAIに寄付した際に「非営利組織として存続する」という約束があったかどうかだ。

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エディは「証拠も証言も、そのような条件や約束の存在を示していない」と主張した。むしろ2017年、マスク自身が営利子会社の設立を試み、その支配権をめぐってオルトマンらと激しく対立したと指摘する。

マスクは「小規模な営利部門が非営利に資金を提供することは反対しなかった。ただし、尻尾が犬を振り回す事態は避けたかった」と証言した。転機は2022年、マイクロソフトがOpenAIに100億ドルの投資を準備しているというニュースを目にした時だという。「200億ドルの評価額を見て、非営利の使命が放棄されたと気づいた」とマスクは語る。

OpenAI側は、非営利法人が依然として会社を支配していると反論する。「OpenAIの非営利法人は、営利部門のおかげで世界で最も資金力のある非営利組織だ」とエディは述べた。しかし、ノースウェスタン大学のジル・ホーウィッツ法学教授はMITテクノロジーレビューにこう語る。「非営利法人はほとんど発言権を持っていない。スタッフも少なく、どうやって会社全体を監督できるのか不明だ」

現実はこうだ。非営利法人の取締役8人のうち7人が営利部門の取締役も兼任しており、非営利法人が独立した監視機能を果たせているかは疑わしい。

「安全のためのバカ」と黄金のトロフィー

裁判を象徴する一幕があった。OpenAIの弁護士が法廷に持ち込んだのは、ロバの尻を模した小さな黄金のトロフィーだ。台座には「安全のためのバカであることをやめるな」と刻まれている。

このトロフィーはOpenAIのチーフフューチャリスト、ジョシュア・アチアムのものだ。2018年、マスクがAGI（汎用人工知能）開発を急ぐと表明した際、アチアムは「速度が安全性を損なう」と警告した。マスクは激怒し、「バカ野郎」と罵倒したという。同僚たちは——現在AnthropicのCEOであるダリオ・アモデイも含めて——この侮辱を称えるためにトロフィーを贈った。

裁判官は「受け取りたくない」と苦笑いしながら断ったが、この小道具が示す構図は興味深い。AI安全性をめぐる議論は、法廷の外でも続いている。オークランドの裁判所前では、ケタミンを持ちサイバートラックに乗るマスクのコスプレをした抗議者や、「AGIを止めなければ全員死ぬ」と書かれたプラカードを持つ人々が集まった。

評決の先にあるもの——OpenAIのIPOと1兆ドルの未来

陪審員の評決は来週にも出る見込みだが、法的拘束力はなく、最終判断は裁判官が下す。マスクが求めているのは、OpenAIの2025年の組織再編の無効化、オルトマンとブロックマンの解任、そしてOpenAIとマイクロソフトからの最大1,340億ドルの損害賠償だ。

もし裁判官がマスク側の主張を認めれば、評価額1兆ドルに迫るOpenAIのIPO計画は根底から揺らぐ。一方、マスクのxAIは早ければ2026年6月にもSpaceXの一部として上場する予定で、目標評価額は1兆7,500億ドルとされる。

日本企業への影響も無視できない。ソニー、トヨタ、NTTなど、OpenAIやMicrosoftとの協業を深める日本企業は、この裁判の行方を注視している。OpenAIの組織構造が法的に問われることは、パートナーシップの安定性や将来の契約交渉に影響を与える可能性がある。また、日本政府がAI規制の枠組みを検討する中、「誰がAI開発を監督するか」という問いは、国内の議論にも波紋を投げかけるだろう。