メタが「AIメガネの時代」を宣言、スマホに続く次の革命か

ザッカーバーグCEOが「数年後にはほとんどのメガネがAIメガネになる」と発言。グーグル、アップルも参戦予定で、ウェアラブルAI市場が本格化

数十億人がメガネやコンタクトレンズを使っている現在、次の技術革命はあなたの顔の上で起こるかもしれません。

マーク・ザッカーバーグは2026年1月29日のMeta決算説明会で、AIメガネ事業への野心的な展望を語りました。「スマートフォンが登場した時と似た瞬間にいる」と述べ、「数年後には、人々が着用するメガネのほとんどがAIメガネではない世界を想像するのは困難だ」と断言しました。

メタバースからAIウェアラブルへの転換

MetaはReality Labsへの投資を従来のメタバース事業からAIウェアラブル製品に軸足を移しています。ザッカーバーグによると、同社のAIメガネの売上は昨年3倍に増加し、「史上最も急速に成長している家電製品の一つ」だと主張しています。

現在Metaは複数のスマートメガネモデルを販売中で、特に運動用に設計されたOakleyスマートメガネは実用的な用途として注目されています。メタバース構想が期待通りの成果を上げなかった同社にとって、AIメガネは新たな成長エンジンとなる可能性があります。

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Metaだけでなく、テック業界の巨人たちがAIメガネ市場に参入を表明しています。

GoogleはWarby Parkerと1億5000万ドルの契約を結び、今年中にスマートメガネシリーズを発売予定です。Appleも今後1〜2年でスマートメガネの発表を計画しており、軽量化されたVision Pro開発よりもこちらにスタッフを移しているとの報道があります。

Snapは火曜日、AR機能を持つSpecsを新たな子会社として分離すると発表。「より大きな運用の焦点と連携」を目的としています。ハードウェア未参入のOpenAIでさえ、メガネではなくAIピンやイヤホン型のウェアラブルデバイスを検討中です。

日本では高齢化社会の進展により、視力補正が必要な人口が増加傾向にあります。AIメガネが普及すれば、ソニーのカメラ技術、任天堂のゲーム体験、トヨタの自動運転技術との連携可能性も考えられます。

しかし、プライバシーを重視する日本社会では、常時録画・録音機能を持つAIメガネへの懸念も予想されます。また、既存の眼鏡業界との競合や、高齢者層への普及方法も課題となるでしょう。