ホルムズ海峡という「核より怖い兵器」

核爆弾を阻止するための戦争が、核爆弾より恐ろしい兵器の存在を世界に気づかせた。

トランプ大統領がイランの核開発を阻止すると宣言して始めた軍事作戦は、皮肉にもイランに対して一つの真実を教えることになった。ホルムズ海峡——ペルシャ湾とオマーン湾をつなぐ幅わずか約33キロメートルの水路——は、現代の経済に対する「経済的相互確証破壊（MAD）」の引き金になりうる、と。

「閉じるのは簡単、開けるのは難しい」という非対称の現実

世界の海上石油取引の約25%、液化天然ガス（LNG）の約20%がホルムズ海峡を通過する。化石燃料は現代の産業文明にとって空気のようなものであり、世界経済の約80%が石油・石炭・天然ガスで動いている。その供給の大動脈がここに集約されている。

米軍はイランの通常海軍力を徹底的に破壊した。統合参謀本部議長のダン・ケイン大将は4月8日のブリーフィングで、「イラン正規海軍の90%以上を撃沈し、150隻が海底に沈んでいる」と述べた。だが、海峡は閉じられた。

なぜか。イランは大規模な海軍力がなくても、機雷、ミサイル、安価なシャヘド136ドローンで商船を脅かすことができたからだ。数隻の商船を攻撃し、いくつかの機雷を敷設するだけで、リスク回避を本質とする海上保険市場は航行保険の提供を停止するか、法外な保険料を要求するようになった。海峡は事実上、閉鎖された。

そして、再開が難しい。海峡を通じた海上交通を戦前の水準（1日約130隻）に戻し、それを維持するためには、イランの協力なしには事実上不可能だという苦い現実がある。米軍がイランの港湾を封鎖しても、この構造は変わらない。

なぜイランは海峡を「手放さない」のか

ここには、イランの戦略的合理性がある。

イスラム革命防衛隊（IRGC）を含むイランの抑止戦略は、かつて三本の柱で成り立っていた。短・中距離ミサイルの大規模備蓄、プロキシネットワーク、そして核開発プログラムだ。しかし、2023年10月のハマスによるイスラエル攻撃に端を発した一連の出来事——とりわけ2025年6月のイスラエルとの12日間戦争——がこれらの柱を次々と崩した。

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丸腰に近い状態に追い込まれたイランが見つけた代替の抑止力が、ホルムズ海峡の支配だった。海峡の閉鎖はイラン自身にも経済的打撃を与えるが、政権は「短期的な痛みは米国より長く耐えられる、特に中間選挙を控えたトランプ政権に対しては」と計算している。

さらにイランは海峡を「収益化」しようとしている。「友好国」の船舶に対して通行料を徴収し、暗号通貨または中国人民元での支払いを要求すると発表した。これは国際法を無視した一方的な措置だが、イランはこれを「戦後も続く新常態」と位置づけている。

日本への影響——エネルギーと半導体の交差点

この問題は、日本にとって他人事ではない。

日本はエネルギーの大部分を中東からの輸入に依存している。トヨタやソニーをはじめとする製造業は、エネルギーコストの上昇に直接さらされる。さらに見落とされがちなのが、ヘリウムだ。半導体製造や医療用MRIに不可欠なヘリウムの多くがホルムズ海峡を経由して輸送されており、海峡封鎖はサプライチェーンに二重の打撃を与える。

4月14日、国際通貨基金（IMF）は「海峡閉鎖によるインフレと成長鈍化の影響は、紛争の期間と規模、そしてエネルギーの生産と輸送が正常化するまでの速さによって決まる」と警告した。窒素肥料（農業に不可欠）、硫黄、ヘリウムといった物資の流れも止まっており、影響は食料安全保障にまで及ぶ。

日本はエネルギー安全保障の観点から、中東依存を減らす努力を続けてきた。しかし、代替供給源の確保には時間がかかる。短期的には、円安と資源高が重なるスタグフレーション的な圧力が高まるリスクがある。

「解決」は本当に解決か

4月15日、イラン外相のアッバース・アラグチは「停戦期間中、商業船舶に対して海峡を完全に開放する」と発表した。しかし、これは恒久的な解決ではない。イランは今や「海峡の鍵を握る者」として交渉テーブルに座っている。

イラン専門家でイスラエル軍情報機関出身のダニー・シトリノウィッツ氏が指摘するように、「イランは依然として海峡の鍵を握っている」。停戦中に交通量を増やすとしても、IRGC海軍との調整を必要とする新たなルートをイランが設定しており、構造的な支配は続く。

より根本的な問いがある。トランプ政権が一時、「イランと共同で通行料制度を管理することもあり得る」と示唆したことは何を意味するか。それは現実的な妥協なのか、それとも国際法秩序の後退を示すシグナルなのか。

学者のノーマン・リクレフスが指摘するように、「戦争の歴史は意図せざる結果の歴史でもある」。核を封じるための戦争が、核より扱いにくい地政学的兵器の存在を世界に示した。