ホスピタリティ教育の「見えない壁」：多様な学生を教える教授陣の73%が白人という現実

米国のホスピタリティ・観光学部教授の73%が白人、43.5%が白人男性。多様化する業界と教育現場のギャップが浮き彫りに。日本の教育界への示唆も。

862人の教授陣のうち、73%が白人、43.5%が白人男性——。これは米国トップ57校のホスピタリティ・観光学部における教授構成の実態です。

世界で最も多様な産業の一つとされるホスピタリティ業界。しかし、その未来のリーダーを育てる教育現場では、驚くほど均質な顔ぶれが教壇に立っているのが現実です。

数字が語る「見えないギャップ」

最新の研究によると、米国の主要ホスピタリティ・観光学部では、黒人教授はわずか3.7%。これは米国人口に占める黒人の割合（14.4%）を大きく下回ります。一方、アジア系教授は22.5%と、人口比を上回る割合を占めていました。

この調査は、2020年の世界大学学術ランキングに含まれる全米のホスピタリティ・観光プログラムを対象に実施されました。研究者たちは大学のウェブサイトやLinkedInなどの公開情報を基に、各教授の性別、人種、学術的地位を分析しています。

マリオット、ハイアット、IHGといった大手ホテルチェーンが多様性推進に巨額投資を行う一方で、その人材を育成する学術界は変化に遅れをとっているのです。

「学生が大学のウェブサイトを見たり、教室に座ったりするとき、自分と似た人がいるかどうかに気づく」——研究者たちはこう指摘します。

実際、学生が自分と同じ人種・民族的背景を持つロールモデルを見つけられると、学術コミュニティへの帰属意識が強まり、継続率が向上し、学習への自信も高まることが分かっています。

ホスピタリティ業界は「サービス、共感、文化理解」を重視する分野です。にもかかわらず、教育現場の多様性不足は矛盾したメッセージを送っています。職場では多様性が重視されるが、未来のリーダーを育てる教室では十分に代表されていないのです。

日本のホスピタリティ教育はどうでしょうか。2025年の大阪・関西万博、そして観光立国を目指す日本にとって、この問題は他人事ではありません。

日本の観光・ホスピタリティ業界も急速に国際化が進んでいます。訪日外国人観光客の多様化、外国人労働者の増加、そして「おもてなし」の概念を世界に発信する責任——これらすべてが、教育現場の多様性と直結しています。

JTBや星野リゾートなどの日本企業も国際展開を加速させる中、グローバルな視点を持った人材育成が急務となっています。しかし、その教育を担う教授陣の構成は、果たして学生や業界の多様性を反映しているでしょうか。

この研究にも限界があります。研究集約型大学に焦点を当てたため、歴史的黒人大学や教育重視の機関は除外されており、これらの機関では有色人種の教授がより多い可能性があります。

また、公開写真や機関プロフィールに基づく分析では、多民族的背景や交差的アイデンティティを完全に捉えることはできません。

研究者たちは今後、教授構成の時系列変化や、過小代表グループ出身の教育者の実体験を探ることが重要だと指摘しています。これらの学者が学術界に参入したり、留まったりすることを阻む障壁を理解することが、すべての教授が活躍できる環境づくりに不可欠なのです。