AIが生み出すハリウッドの新たな著作権戦争

「トム・クルーズがブラッド・ピットと格闘する動画を、たった2行のテキスト入力で作れる」——この現実が、ハリウッドを震撼させている。

ByteDanceが今週リリースしたAI動画生成ツール「Seedance 2.0」が、エンターテインメント業界に激震を走らせている。中国のユーザー向けアプリ「剪映」で既に利用可能なこのツールは、近く全世界のCapCutユーザーにも展開予定だ。

ハリウッドが恐れる「著作権の大規模侵害」

Motion Picture Association（MPA）のチャールズ・リブキンCEOは即座に声明を発表し、「中国のAIサービスSeedance 2.0は、たった1日で米国の著作権作品を大規模に無断使用した」と強く非難した。

問題の核心は、Seedance 2.0が実在の人物の肖像権や、スタジオの知的財産を使用することに対する「意味のある安全対策」を欠いていることだ。実際に、スパイダーマン、ダース・ベイダー、ベビー・ヨーダといったDisneyキャラクターを使用した動画が生成され、Disneyは「知的財産の仮想的な略奪」として法的措置に踏み切った。

「デッドプール」の脚本家レット・リースは、トム・クルーズとブラッド・ピットの格闘動画を見て「残念だが、我々にとって終わりかもしれない」とコメント。俳優組合SAG-AFTRAも「明白な侵害」としてByteDanceを非難している。

技術革新か、知的財産の破壊か

興味深いのは、Disneyの対応が一律ではないことだ。ByteDanceには法的措置を取る一方で、OpenAIとは3年間のライセンス契約を締結している。この違いは何を意味するのだろうか。

OpenAIのSoraも同様の機能を持つが、Seedance 2.0との決定的な違いは「ガードレール」の存在だ。OpenAIは段階的なリリースと業界との対話を重視してきたが、ByteDanceは異なるアプローチを取っている。

現在、Seedance 2.0で生成できる動画は15秒に限定されているが、技術の進歩により、この制限は近い将来取り払われる可能性が高い。

日本のエンターテインメント業界への波及

日本の状況はどうだろうか。任天堂、スタジオジブリ、東映といった日本のコンテンツホルダーも、同様のリスクに直面している。特に、日本のアニメキャラクターは世界的に人気が高く、無断使用のターゲットになりやすい。

日本政府は2023年にAI戦略を発表し、知的財産保護とイノベーション促進のバランスを模索している。しかし、海外発のAIツールに対する規制は限定的で、日本企業は自衛策を講じる必要がある。

ソニー・ピクチャーズや東宝といった日本の映画会社は、ハリウッドの動向を注視しながら、独自の対応策を検討していると見られる。