データの「ホルムズ海峡」——湾岸6プロジェクトが挑む陸上光ファイバーの賭け

湾岸諸国が海底ケーブルへの依存から脱却するため、シリア・イラク経由の陸上データルート建設を競っている。総投資額20億ドル超の6プロジェクトが直面する地政学リスクと商業的課題を分析する。

石油は海峡を迂回できるようになった。では、データは？

サウジアラビアが数十年かけて建設した東西パイプラインは、ホルムズ海峡を通らずに原油を世界市場へ届けるための「保険」だった。アラブ首長国連邦（UAE）も同様に、ハブシャン・フジャイラルートを整備した。だが、デジタル接続性は同じ扱いを受けてこなかった。湾岸地域のインターネットトラフィックの大部分は今もなお、紅海の海底ケーブルとエジプト経由の陸上ルートという2つのチョークポイントに依存している。

そのもろさが露わになったのは、イランの報復攻撃が湾岸のアマゾン施設を直撃し、この2つのチョークポイントを同時に脅かした瞬間だった。湾岸諸国は今、石油で成し遂げたことをデータでも実現しようと、数カ月という短期間で動き出している。

6つのプロジェクト、それぞれの思惑

最も進捗が早いのはSilkLinkだ。サウジアラビアのSTCグループは2026年2月7日、8億ドルの契約を締結し、シリアを横断して地中海沿岸のタルトゥースまで4,500キロメートルの光ファイバーを敷設する計画を発表した。ヨルダン、レバノン、トルコへの接続も含まれ、最初のフェーズは18〜24カ月以内に着工される予定だ。

ただし、このルートには前例がある。かつて「JADI」と呼ばれるシステムがジェッダからアンマン、ダマスカス、イスタンブールを結んでいた。しかし稼働からわずか数カ月後、シリア内戦が勃発してケーブルは切断され、二度と復旧されることはなかった。インターネット分析会社Kentikのダグ・マドリー氏はこの経緯を記録しており、「すべてのケーブルが実際に建設されるとは思わない」と率直に語る。

カタールのOoredooはイラク経由の第2ルートを推進している。5億ドルを投じた陸上ルートでイラクからトルコを経由してヨーロッパへ接続する計画だ。さらに2月には、Tech 964（イラク）、Breeze Investments（UAE）、DIL Technologies（イラク・クルド）の民間コンソーシアムが7億ドル規模の「WorldLink」を発表。UAEからイラク南部のアル・ファウ半島を経由し、クルディスタンを通ってトルコへ至る5年計画だ。

アフリカ側でも動きがある。エチオピアのEthio Telecom、Djibouti Telecom、スーダンのSudatel Groupが「Horizon」と名付けた陸上コリドーの建設に合意し、紅海を完全に迂回するルートを目指している。

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工学より難しい「政治」と「商業」の壁

これらのプロジェクトが直面する最大の障害は、光ファイバーの敷設技術ではない。

ライス大学ベーカー研究所の中東研究員、クリスティアン・コーツ・ウルリクセン氏は「陸上コリドーの競争は、協調よりも影響力をめぐる競争の側面を反映している」と指摘する。2021年まで続いたサウジ主導のカタール封鎖が示すように、プロジェクトを推進する当事国間の関係は複雑だ。

商業面での課題も深刻だ。フランクフルトに本拠を置く世界最大のインターネット交換拠点DE-CIXの中東担当リージョナルディレクター、ビュレント・シェン氏は「誰が国境をまたぐファイバーペアを購入・運用でき、価格はいくらか」という問いが最も重要だと語る。ルートを通過する国々——シリア、イラク、スーダン、エチオピア——はいずれも、紛争や制度的脆弱性によって過去にインフラが寸断された経験を持つ。

技術的にも、すべての前線ルートはトルコのイスタンブールに集約される。しかし、そこで実際にトラフィックが交換されるか、それともブルガリアやドイツまで通過するだけかは、「コンテンツがどこにあるか」という商業的問題にかかっている。DE-CIXが先週、ブルガリアのBIX.BGとの提携強化を発表したのはこの文脈での動きだ。

日本企業にとっての意味

日本の視点から見ると、このインフラ競争は対岸の火事ではない。

ソフトバンク、NTT、KDDIはいずれも中東・欧州間のデータトランジットに依存するグローバルサービスを展開している。湾岸のデータルートが不安定化すれば、日本企業のクラウドサービスや金融取引の遅延リスクが高まる。特に、中東に進出している日本の製造業や建設業（日揮、千代田化工建設など）は、現地拠点との通信インフラとして直接的な影響を受ける可能性がある。

また、日本政府が推進する「信頼できるデータ流通（Data Free Flow with Trust）」の枠組みからすれば、紛争地帯を通過するデータルートの信頼性評価は新たな政策課題となりうる。デジタルインフラの「サプライチェーンリスク」は、半導体と同様に重要な安全保障議題として浮上しつつある。